ピアノ講師の給与・年収は？初任給や平均月収などの収入統計

子供から大人まで幅広い年齢層に人気のある習い事のピアノ。ピアノ講師になるには技術を磨き上げ、指導力を身につける必要がありますが、一体収入はどれくらいなのでしょうか？今回は、ピアノ講師の給与や年収について詳しくまとめました。

ピアノ講師の初任給

ピアノ講師の初任給は働くスタイルによって異なります。それは、個人でピアノ教室を開いて運営する場合と、大手楽器店などに雇われて働く場合の2つです。

個人でピアノ教室を運営する場合

個人でピアノ教室を運営している場合は、月謝と生徒数がそのまま初任給に反映されます。

例えば月8,000円の月謝で30人の生徒を指導していたなら、8,000円×30で24万円が収入です。ただし個人経営の場合はここから経費が引かれるので、実際の手取りは月謝と生徒数を掛け合わせた数字よりも少なくなるのが一般的です。

また、名の通ったピアノ講師の場合は最初から多くの生徒を集客することが可能ですが、そうでない場合なら、最初から一般的なサラリーマン並の初任給を求めるのは難しいと考えられます。

個人のピアノ教室の開業資金や経費とは

個人でピアノ教室を開くなら、教室の確保・ピアノの設置が支出の大部分を占めるでしょう。自分の家でピアノ教室を開く場合は教室の確保にかかる経費はかかりませんが、テナントを借りて教室を開く場合は家賃が発生します。

また、個人宅でもテナントでも防音設備を備える場合は、大きな出費が考えられます。ピアノに関してもグランドピアノやアップライトピアノなど種類は様々です。

価格帯も幅広く、良質なものを用意するなら200万円以上することも考えられます。他に少額の経費としては、椅子・スリッパ・鉛筆・広告代（チラシやホームページ）・調律代・楽譜などがあります。

したがって、個人でピアノ教室を運営する時は、どのような層をターゲットにするのか、どれくらいの開業資金を用意できるのかを入念に考えて計画することが重要です。

出張スタイルにも経費がかかる

個人経営に限りませんが、生徒の個人宅に出向いてピアノを教える出張スタイルで働くピアノ講師も多く存在します。自家用車を使う頻度にもよりますが、出張レッスンをする際の燃料代や有料駐車代金なども経費にすることができます。また、あらかじめこれらの必要金額をレッスン代に上乗せして設定することも可能です。

楽器店に雇われて働く場合

ヤマハやカワイなどの音楽教室・音楽スタジオ・音楽スクールなどに雇用されて働く場合は、個人経営のピアノ教室と違い月謝は企業が設定します。また多くの場合、ピアノ講師は企業と個人事業主として契約を交わすことになります。

企業を介して働くため、月謝がそのまま報酬として入る訳ではなく、約40～60%と各企業が設定した割合で給与が支払われます。担当するクラスのレベル・生徒数・ピアノ講師のグレード（経験や技量を考慮した階級）によってその報酬は様々です。

ヤマハに雇用されるピアノ講師の仕組み

ここでは、大手楽器店のヤマハ音楽教室を例にどのような給与体系になっているのかを紹介します。ヤマハでピアノ講師として働くためには、一定のグレードの保有が必須です。資格取得や講師研修を終えた後、ヤマハからピアノ講師として認められた場合のみ働くことが可能になります。

報酬は担当する生徒数・ライセンス・取得グレードなどを考慮して毎月支払われます。ライセンスはベーシック（B1・B2）・アドバンス（A1・A2）・スペシャル（S1・S2）と年齢や取得グレード、指導内容などによって振り分けられています。

月謝の設定やレッスンの振り分けはヤマハが行うので、ピアノ講師が決められるものではありません。したがって、初任給もピアノ講師のライセンスレベルや受け持つ生徒数によって個人個人で異なります。また、個人事業主としての契約なので、健康保険等の社会保険は自分で支払い、毎年の確定申告も自分で行う必要があります。

ピアノ講師の平均給与

個人でピアノ教室を運営する場合

初任給と同様に個人でピアノ教室を開いているピアノ教師の給与は、月謝や生徒数によって異なるため、正確なデータは存在しません。いかに生徒を確保できるかが給与に反映されるため、ホームページなどの作成やチラシなどの宣伝、口コミなどが大きく収入面に影響すると考えられます。

個人のピアノ教室で設定されている月謝の平均はおよそ4,000から6,000円前後。また、未就学児童の方が安く小学生以上ではおよそ7,000～8,000円が相場と言われています。「有名な音楽大学を卒業した・留学経験がある・コンクールで受賞歴がある」などの経歴をもつピアノ講師は、月謝を高く設定しているケースもあります。

いずれにしろ、大手楽器店より個人のピアノ教室は月謝を低く設定している傾向にあるのが一般的のようです。

楽器店に雇われて働く場合

ヤマハやカワイのような大手楽器店と契約して個人事業主のピアノ講師として働く場合、記述の通り企業の規定にそって給与が出されます。生徒やレッスンの数によって給与は変動するので、一般企業に勤めるサラリーマンのように毎月安定した収入を得られる訳ではありません。

正確な平均給与は発表されていませんが、10万から高くても15万位が平均給与と言われています。そのため、ピアノ講師だけで生活を立てることは難しいのが現状です。

ピアノ講師の平均年収

年収は200～300万以下が一般的

ピアノ講師の平均年収に関しては、200～300万以下が多いと言われています。子供の数の減少と共に、生徒数の落ち込みなども反映して他の職業と比べても平均年収はかなり低い部類に属します。そのため、アルバイトをしながら生計を立てたり、扶養範囲内で働いたりなどしながらピアノ講師をする人が大半を占めているのが現状です。

なお知名度や実力、生徒数の多いピアノ講師はこの部類には属しませんが、ほとんどの人がピアノ講師だけで生活をするのは困難と言われています。個人で教室を運営するのにしても、大手楽器店と契約するのにしても、どちらの方法で働いてもボーナスが出ることはなく、結婚している場合は配偶者の扶養範囲外であれば社会保険等も自分で支払いをする必要があります。

年収をアップさせる方法とは

ピアノ講師の年収が低く安定しづらい原因には、個人運営の場合は集客が難しいこと、企業と契約している場合は月謝全てが入らずマージンが取られること、などが上げられます。ここでは、ピアノ講師が少しでも年収をアップさせる方法がいくつかあるのでその例を紹介します。

個人レッスンよりもグループレッスンを請け負う

収入に反映する生徒数を増やすには、個人レッスンよりもグループレッスンを受け持ったほうが1度に多くの生徒に指導ができるため、収入面では有利に働きます。ただし、企業にわたるマージンは個人レッスンよりもグループレッスンの方が多めに設定されていることが多い点には注意しましょう。

また、ピアノだけでなくエレクトーンのレッスンを掛け持ちすることで、受け持つレッスンの数を増やすことが可能な場合もあるので、日頃からの指導範囲を広げておくことが重要です。

指導力に自信があるなら個人教室を開業する

個人でピアノ教室を開くメリットは、企業にマージンを取られないことです。また、フットワークが軽いのであれば、出張レッスンも手がけると生徒数を増やすきっかけになります。

コンクールで入賞したり有名な音楽大学を出たりして経歴があり、指導力に自信がある場合は、生徒数が集まれば企業と契約してピアノ講師をするよりも収入のアップが期待できるでしょう。有名なピアニストになれる人はほんの一握りですが、人に認められるピアニストになれば、高いレッスン料で教室を運営していくことも可能です。

また、コンテストで優勝するような生徒をたくさん輩出した場合なども、口コミなどによって多くの集客が可能となるでしょう。