航空機関士の資格・試験とは？航空機関士資格試験の概要と合格の秘訣

「フライトエンジニア」とも言われる航空機関士は、国家資格となっています。現代でも残っているものの、乗務する機会はほぼ消滅しています。それでも航空従事者として知識は求められる場面もあり、未だに資格としては残っています。ここでは、航空機関士の資格情報や職業として不要になった背景について紹介していきます。

航空機関士の資格とは？

航空機関士の資格を得る条件

航空機関士は「フライトエンジニア」とも言われており、国土交通省管轄の国家資格です。航空機関士以外にも航空機に関する乗務・整備などを扱う仕事に付く場合は「航空従事者」と言われており、それに準ずる資格が無ければ仕事に就くことはできないようになっています。

航空機関士のライセンスを得るためには、以下のどちらかの条件を満たしている必要があります。

18歳以上で100時間以上の実地訓練の経験
1年以上の航空機の整備経験を持っており、かつ50時間以上の航空機関士の実地練習の経験

いずれかの実地訓練を終えた後、国家試験を受けて合格することで機関士として認められることになります。

現在では機関士だけで仕事をすることはない

時代が進むにつれて航空機の機器類も電子化が進み、航空機関士の仕事はどんどんパイロットや機器が代わりを務めるようになり、航空機関士という職業自体は2019年時点では存在していません。

90年代には航空会社が航空機関士のリストラを実施し始め、配置転換やパイロットへの職種転換を認めさせるなど、当時は大きな物議を巻き起こしました。航空機関士からパイロットになった人の中には機長になった人もおり、機関士の仕事は操縦に大きく影響していることがわかります。

日本では2009年にボーイング747クラシックの引退と共に、航空機関士が必要となる機体が無くなったことを受け、航空機関士の職業も事実上消滅しました。今でも航空従事者技能証明の中に航空機関士の資格試験は残っていますが、パイロットとして搭乗したとしても利用する機会が少ないこともあり、受験する人は少数派となっています。

航空機関士が活躍する場はまるのか

旅客機の現場において、航空機関士が活躍できる場は残念ながらほぼありません。しかし、自衛隊などで使われる航空機は航空機関士を必要とする機種が存在しており、未だにポジションとしては残っています。

陸上自衛隊では輸送ヘリなどを使い、積載物資投下の補助やパイロット操縦の支援、ほかにも搭載器材の整備や操作が求められます。そのため、陸上自衛隊では「機上整備員」とう名目で呼ばれています。しかし、陸上自衛隊の機上整備員は厳密に言えば航空機関士と同じではないので、その点については注意しましょう。

航空機関士の資格の難易度・合格率

航空機関士の資格概要

航空機関士は毎年5月・7月・9月・11月・1月・3月の合計6回行われており、実地試験は学科試験を合格してから2年以内に希望日を出して受験することになります。また、受験する際には事前に身体検査を受けた上で、各受験料（学科試験が5,600円、実地試験が52,300円）となっています。

航空機関士資格の合格率は非公開となっていますが、全体的に試験難易度は高いと言われています。また、民間の航空機において航空機関士の資格が必要となる機種はないため、全体の受験率は低くなっています。その影響もあり、資格を管理している国土交通省でも詳細な情報はあまり掲載されていません。

航空機関士

合格率	非公開
受験資格	18歳以上で100時間以上の実地訓練の経験。もしくは、1年以上の航空機の整備経験を持っており、かつ50時間以上の航空機関士の実地練習の経験
受験費用	学科試験 5,600円実技試験 52,300円
出題範囲	■学科試験航空力学並びに重心位置計算機体知識発動機知識装備品知識航法航空気象航空通信航空法規 ■実地試験機体・発動機・装備品の取り扱い・検査発動機制御及び燃料計算故障の際の措置

その他の航空機関士に関連する資格

航空機は仕事別に資格を用意

航空関連に関しては航空法に基づき管理されており、国土交通省の管轄で運用されています。そのため、航空従事者の技能証明書に関しても国土交通省が発行しており、定期的に行われる試験に合格しなければ仕事に従事することはできません。

これは航空機関士だけでなく、他の航空関連の技術者においても同じことが言えます。たとえば、飛行機にはエンジンが1つだけ付いている単発機と、2つ以上ある多発機があります。旅客機は基本的にエンジンが2つ以上付いている多発機となるので、単発機の免許では操縦することができず、多発機でないとパイロットになれません。

さらに、旅客機は機種ごとに資格を設けており、ボーイング777・ボーイング737はそれぞれ機体ごとに資格が設けられており、いずれも資格が無ければ操縦できないようになっています。これだけ細かく資格を分けているのも、空の移動を支えるためのものとなっています。