セールスドライバーの資格・試験とは？取得しておくと役立つ資格の特徴などを解説
セールスドライバーであれば、誰もが持っている資格が普通自動車運転免許。この試験に合格していないと業務ができません。その他、中型自動車免許や大型自動車免許を持っていると乗車できる車種が増えるので、その分有利に働くことはあるでしょう。本記事では、セールスドライバーに求められる資格の特徴や試験の難易度、合格率など試験の情報についてご紹介します。
セールスドライバーの資格とは？
セールスドライバーは車などを運転するために運転免許という国家資格が必要
運転免許とは道路交通法に定められた制度に基づいて制定された国家資格で、試験は各都道府県の公安委員会が運転免許センター、もしくは警察署で実施しています。
道路交通法第64条では、「公安委員会の運転免許を受けないで、自動車または原動機付自転車を運転してはならない」（無免許運転の禁止）と定められているので、公道を使用して個人・法人あての荷物を届けたり、引っ越しの荷物を運搬したりするセールスドライバーにとって、運転免許は必須の資格といえるでしょう。
運転免許の区分は全部で12種類
現行（2017年3月12日改正）の道路交通法上における運転免許区分は、下記のとおりです。
- 大型自動車運転免許
- 中型自動車運転免許
- 中型自動車運転免許（8t車に限定）
- 準中型自動車運転免許
- 準中型自動車運転免許（5t車に限定）
- 普通自動車運転免許
- 大型特殊自動車免許
- 大型自動二輪車免許
- 普通自動二輪車免許
- 小型特殊自動車免許
- 原動機付自転車免許
- 牽引免許
セールスドライバーは車を使用して行う仕事なので、この中で関係してくるのは大型自動車運転免許～普通自動車運転免許までの6区分となります。
各6区分における、運転できる自動車の種類は、下記のとおりです。
| 車両総重量 | 3.5トン未満 | 5トン未満 | 7.5トン未満 | 8トン未満 | 11トン未満 | 11トン以上 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車の種類 | 普通自動車 | 準中型自動車（5トン限定） | 準中型自動車 | 中型自動車（8トン限定） | 中型自動車 | 大型自動車 |
| 免許の種類 | 普通免許 | 2007年6月2日～2017年3月12日までに取得した普通免許 | 準中型免許 | 2007年6月2日以前に取得した普通免許 | 中型免許 | 大型免許 |
| 最大積載量 | 2.0トン未満 | 3.0トン未満 | 4.5トン未満 | 5.0トン未満 | 6.5トン未満 | 6.5トン以上 |
| 乗車定員 | 10人以下 | 10人以下 | 10人以下 | 10人以下 | 11人～29人 | 30人以上 |
| 受験資格 | 18歳以上 | － | 18歳以上 | – | 20歳以上 免許期間2年以上 |
21歳以上 免許期間3年以上 |
この中で「限定」となっているのは、新免許区分制定に伴った移行措置によって付与された免許です。これを解除すると、通常の「準中型」や「中型」と同じ扱いとなります。これは再取得ではなく、適性検査実施後に定められた講習を受けることで取得可能です。
多くの会社で、こうした限定解除についても資格取得支援や補助をしているので、意欲のある人は受けてみるといいでしょう。
入社時には所持している資格の中から、研修を経て適性に応じて運転する車種が決められます。多くの物流会社では、セールスドライバーが不足しているのが現状で、入社時に普通免許しか持っていなかった人が中型・大型へとステップアップすることは歓迎されます。
実際に多くの会社で資格取得支援制度があるので、意欲のある人はそうした制度を利用して教習所に通うなどして免許取得を狙っているようです。
多くの会社では、普通自動車第一種運転免許が必須
ここまでで、セールスドライバーの求人に応募するには、運転免許が必須であることがおわかりいただけたかと思います。
セールスドライバーと書いてあってもその業種は様々なので、応募時に所持していることが求められる資格として何があるのかについて見ていきましょう。
なお、応募職種に「セールスドライバー」と書いてあるものをランダムに選んでいるので、厳密には別の職種に分類されるものも含まれます。
| 職種 | 必要な資格 | AT限定 | その他条件 |
|---|---|---|---|
| 大手配送会社 | 普通自動車免許 | 可 | 免許取得して1年以上 |
| 大手引越会社A | 普通自動車免許 | 可 | 免許取得して1年以上 |
| 大手引越会社B | 普通自動車免許 | 記載なし | 免許取得して1年以上 |
| 運送会社（関西エリア） | 中型自動車免許（2007年6月以前に取得した普通自動車免許） | 記載なし | 記載なし |
| 食品・食材のルートセールス | 普通自動車免許 | 記載なし | 記載なし |
| 引越会社（関東エリア） | 普通自動車免許 | 可 | 記載なし |
| 大手運送会社（中国エリア） | 普通自動車免許 | 不可 | 免許取得して1年以上 |
運転免許には第一種と第二種があります。第二種というのは、旅客業やタクシーなどお客様を乗せて運転するために必要な資格です。セールスドライバーは、基本的に商品を個人宅や法人あてに運搬することが仕事なので、第一種免許を取得することが求められます。
以上のことからまとめると、セールスドライバーに必須となる資格・歓迎される資格は下記のとおりです。
必須となる資格
- 普通自動車第一種運転免許
歓迎される資格
- 準中型自動車第一種運転免許
- 中型自動車第一種運転免許
- 大型自動車第一種運転免許
ただし、まれに中型自動車第一種運転免許が必須となっている会社があるので、応募する際は注意してください。
応募する際は、要項をよく確認しましょう
上記の表を見ると、ほとんどの会社で普通自動車免許取得が必須となっていることがわかります。ただし、まれに「中型自動車免許以上」が必須要件となっている会社もあるので、応募前には要項を確認することが必要です。
また、免許を取得してから1年以上が経過しているという条件も加わります。上記の表では特に記載が見られなかった会社もありましたが、そういった会社も「免許取得して1年以上」という条件があると考えたほうがいいでしょう。
「昨日免許を取ったばかりですが、セールスドライバーとして働きたい」と希望しても、書類審査の段階で不合格になってしまうので、この点にも注意してください。
AT限定でも応募可能な会社は増えている
過去に出ていたセールスドライバーの求人では、免許取得後1年以上の他によく「AT限定は不可」という記載が見られました。こうした記載が見られたのは、業務用の自動車はMT車が多かったことがその理由です。
しかしながら、現在普及している普通乗用車のほとんどがAT車になり、配達・集荷で用いられる社用車についてもAT車が増えてきたこと、また運転免許取得者の過半数がAT限定になっていることから、AT限定でも応募可能としている会社が増えているのは確かです。
それでも、まだ「AT限定免許での応募は不可」としている会社があります。応募する際は要項の記載をしっかりと確認するようにしましょう。
これからは準中型自動車運転免許が注目されるかも
2007年に改正された道路交通法で、「中型自動車」という区分が新たに追加されました。上記の表を見れば分かる通り、車体総重量が5トン～11トン未満、最大積載量3トン～6.5トン未満、乗車定員が11人以上～29人以下の自動車について運転できる免許です。
しかし、この「中型自動車運転免許」については普通自動車運転免許取得期間2年以上、つまり20歳以上でないと免許を取得できないという点が問題でした。そのため、高卒者がドライバーに応募できないなどといった声がでてきました。
そこで、全国高等学校校長会などからドライバーが不足しているという現状もあわせて、新免許区分の設定を求める声が出てきました。
そういった要望を鑑み、2017年の改正で新たに「準中型自動車」という区分が追加されました。こちらは総重量が5.0トン～7.5トン未満、最大積載量3.0トン～4.5トン未満、乗車定員10人以下の車を運転できる資格です。
これに関しては、普通自動車と同じく18歳から取得できます。まだ、制定されてから2年しか経っていないため、それほど取得者は多くないものの、これから取得者が増えれば「普通自動車免許もしくは準中型自動車免許」というような記載に変わるかもしれませんね。
セールスドライバーが持っていると歓迎される資格
基本的には、普通自動車運転免許（第一種）があると応募することが可能です。ただし、普通自動車運転免許より上級の資格を持っていると、会社側にも歓迎されます。
具体的には、下記のような資格です。
- 中型自動車運転免許
- 大型自動車運転免許
中型自動車免許や大型自動車免許を持っていれば、乗車できる車種の幅も大きく広がります。特に、未経験でセールスドライバーを希望する場合は、免許の有無と体力を重視される傾向にあるので、若くて体力があり、かつこうした上位の資格があれば大きなアピールになります。
その他、上でも書いたように2017年から新設された免許区分に「準中型車」というものがあります。これは、普通自動車と同じく18歳以上から取得できる資格で、これを取得すれば最大積載量2トン以上のトラックを運転することも可能です。
まだ若い方で、これから免許を取得する人は、準中型免許を取得すると選べる職種の幅が広がります。
運転免許試験の難易度・合格率
要点を抑えれば難易度は低め。十分な試験対策を
運転免許は本試験で合格できないと、正式な免許が交付されません。ですので、ここでは本免許に関して説明いたします。
運転免許試験
運転免許試験には、技能試験と学科試験の2種類あります。多くの人は、指定教習所（通称、自動車学校）に通って技能・学科の教習を受けると思いますが、指定教習所の卒業検定に合格すると、本免許試験の技能検定は免除されます。
卒業検定
この卒業検定は減点方式で行われます。最初の持ち点を100点として、最終的に70点以上であれば合格です。たとえば、安全確認が行われなかったら10点減点、泥はね運転をすると10点減点などがあり、1点少ないだけでも不合格となります。
運転免許センターなど試験を実施している施設に行って直接受験することも可能で、この場合の合格基準も同様です。
学科試験
学科試験は各都道府県公安委員会主催で、運転免許センターもしくは警察署で実施されます。
仮免許試験で出てきた「運転者の心得」や「AT車の運転」などといった第一段階に加え、「応急救護」や「自動車の捕手・管理」などといった実際に保有した際に必要となる知識からも出題されます。
これに加えて、イラストによる危険予測の問題も出てくるので、範囲はそれなりに広くなります。
問題数は全部で95問あり、1問1点で100点満点中90点以上が合格ラインです。
合格率
警察庁交通局運転免許課が毎年発表している、「運転免許統計」平成30年（2018年）版によると、平成30年（2018年）度は受験者数2,606,179名に対して合格者が1,997,902名で合格率は75.9％でした（大型、中型などを含めた全車種の合計）。
過去統計のある平成21年（2009年）から見ると、受験者数は減少傾向にあるものの合格者数はほぼ横ばい（若干減少傾向）で、その分合格率も高くなっています。合格率から見ると4人に3人強が合格するようになっている試験です。
とはいっても、文章をわかりにくくするなどひっかけ問題もあるので、しっかりと準備をしておかないと落ちることもあります。
裏を返すと、しっかりと準備をして試験に臨むことで一発合格できる試験ともいえるので、学科試験を受ける際にはしっかりと準備をすることが大切です。
普通自動車第一種運転免許 試験の概要
合格率
全国平均71.6％（うち、AT限定69.7％）
※平成30年統計
受験資格
次のすべてに該当すること
- 18歳以上の人
- 住所が受験する都道府県にある人
- 視力が両眼で0.7以上、かつ一眼でそれぞれ0.3以上
- 一眼の視力が0.3に満たないもしくは見えない場合は、他眼の視野が左右150度以上で、視力が0.7以上あること
- 過去に取消処分等を受けた人は、受験前1年以内に取消処分者講習を受講し、かつ欠格期間経過後であること
受験費用
3,800円（受験料1,750円、免許証交付料2,050円）
※不合格だった場合は、その都度受験料1,750円がかかります。
※直接受験の場合は、5,400円。
出題範囲
運転者の心得、標識・標示、緊急自動車等、AT車の運転、応急救護、死角と運転、二輪車の特性、危険予測（イラストによる）など
準中型自動車第一種運転免許 試験の概要
合格率
全国平均92.1％（うち、AT5トン限定99.8％）
※平成30年統計
受験資格
次のすべてに該当すること
- 18歳以上の人
- 住所が受験する都道府県にある人
- 視力が両眼で0.8以上、かつ一眼でそれぞれ0.5以上
- 三桿法の奥行知覚検査器により3回検査し、その平均誤差が2センチメートル以下であること
- 過去に取消処分等を受けた人は、受験前1年以内に取消処分者講習を受講し、かつ欠格期間経過後であること
受験費用
3,600円（受験料1,550円、免許証交付料2,050円）
※不合格だった場合は、その都度受験料1,550円がかかります。
※直接受験の場合は、8,650円。
出題範囲
運転者の心得、標識・標示、緊急自動車等、AT車の運転、応急救護、死角と運転、二輪車の特性、危険予測（イラストによる）など
中型自動車第一種運転免許 試験の概要
合格率
全国平均99.1％（うち、AT8トン限定99.9％）
※平成30年統計
受験資格
次のすべてに該当すること
- 20歳以上の人
- 住所が受験する都道府県にある人
- 視力が両眼で0.8以上、かつ一眼でそれぞれ0.5以上
- 準中型、普通、大型特殊免許のうちいずれかの免許を現に受けており、かつ当該いずれかの免許を受けていた期間が通算2年以上（当該免許の効力が停止されていた期間を除く）
- 三桿法の奥行知覚検査器により3回検査し、その平均誤差が2センチメートル以下であること
受験費用
3,600円（受験料1,550円、免許証交付料2,050円）
※不合格だった場合は、その都度受験料1,550円がかかります。
※直接受験の場合は、8,650円。
出題範囲
運転者の心得、標識・標示、緊急自動車等、AT車の運転、応急救護、死角と運転、二輪車の特性、危険予測（イラストによる）など
大型自動車第一種運転免許 試験の概要
合格率
全国平均93.3％
※平成30年統計
受験資格
次のすべてに該当すること
- 21歳以上の人
- 住所が受験する都道府県にある人
- 視力が両眼で0.8以上、かつ一眼でそれぞれ0.5以上
- 中型、準中型、普通、大型特殊免許のうちいずれかの免許を現に受けており、かつ当該いずれかの免許を受けていた期間が通算して3年以上あること（当該免許の効力が停止されていた期間を除く）
- 三桿法の奥行知覚検査器により3回検査し、その平均誤差が2センチメートル以下であること
受験費用
3,600円（受験料1,550円、免許証交付料2,050円）
※不合格だった場合は、その都度受験料1,550円がかかります。
※直接受験の場合は、8,650円。
出題範囲
運転者の心得、標識・標示、緊急自動車等、AT車の運転、応急救護、死角と運転、二輪車の特性、危険予測（イラストによる）など
セールスドライバーに必要な運転免許を取るなら、自動車学校を経由したほうがいい
上で書いた合格率というのは、自動車学校で技能教習を行ってから学科試験のみ受けた人も含まれています。
運転免許の取得方法としては、試験を実施している運転免許センターや警察署に行って直接受験する方法もあり、その方法で受験される方もいます。手元で直接受験した人の人数がわからないので、その合格者は算出できないものの、本試験での合格率は15％ほどといわれています。
また、実際に直接受験する人の割合としては約2％なので、このことからも多くの人が指定教習所に通っていることがわかるでしょう。
仮免許学科試験受験料や追加での技能教習受講費、卒業検定受験料などで約35万円かかりはするものの、何度も受験する手間を考えたら、指定教習所で技能教習を終えてから学科試験を受けたほうが近道といえます。
合宿であれば、短期間で免許が取れる
学生であれば、多くの人が地元に帰ってから地元の指定教習所で教習を行い、休みの期間中に運転免許本試験の学科試験に合格して、運転免許資格を得ます。
ただ、中にはバイトや授業などで忙しくてとても帰っている暇はないという人もいるかもしれません。そういう人は、全国各地の指定教習所で行われている合宿免許で教習を受けています。
実際にどれくらいで卒業できるかはその人次第ですが、相部屋で19万円台から、シングルルームであれば20万円台で免許を取ることが可能です。
「免許を取りたいけど、忙しくて時間をとるのが難しい」という人は、こうした合宿免許を検討してみるのはいかがでしょうか。
その他、セールスドライバーに役立つ資格
自動車運転免許以外にもセールスドライバーが持っておいたほうがいい資格がある
これまでに書いてきた運転免許とは少し違うのですが、ドライバーがフォークリフトを扱うことができると現場で重宝されます。
フォークリフトとは、人の手で持ち上げるのが難しい荷物の持ち上げや短距離の運送ができるもので、ドライバーが持っていなかったら営業所の内勤社員が運転して積荷を行います。しかし、免許を持っている社員が休みなどの理由でいない場合は、代わりに誰かが運転しなければならなくなるでしょう。
そんなときにセールスドライバーが持っていると、積み荷も同時にできるというメリットが生まれます。
フォークリフトは特殊な運転技術が必要なので、運転するには別途資格が必要です。会社にあるフォークリフトの最大積載荷重が1トン未満かそれ以上かで、受けなければならない講習が異なります。
いずれも18歳以上であれば受講することができ、受講期間は約1週間、費用は約4万円程度かかります。
フォークリフト運転技能講習
最大積載荷重が1トン以上のフォークリフトを扱う場合は、フォークリフト運転技能講習を受講しなければなりません。
講習は労働基準局長指定の教習機関で行われます。講習内容は学科・実技・修了試験で、すべて合格すれば技能講習修了証が交付されて修了です。
この修了証があれば、1トン未満のものも含めてすべてのフォークリフトの運転ができます。
1トン未満の小型フォークリフト 特別教育
最大積載荷重が1トン未満の小型フォークリフトであれば、特別教育の受講が必要です。内容は学科と実技のみで、修了試験はありません。
このように、取得までに講習を受ける必要があるなど手間はかかるものの、数万円程度で資格を取ることができるので、取っておいて損はない資格といえるでしょう。
セールスドライバーの資格が取れる学校
公安委員会指定教習所が運転免許取得へ近道
毎年、多くの人が新しく運転免許を取得しています。その中でも、約97％が全国にある公安委員会指定教習所で技能教習と学科教習を受けてから、本免許試験を受けて資格を得ています。
これはどうしてかというと、指定教習所で教習を受けていれば、本試験のうち「技能試験」は免除されるからです。
これをすべて直接受験するとなると仮免許の技能・学科で1回、本免許の技能試験で1回、学科で1回の合計3回試験場に行く必要があります。指定教習所であれば1回で済むので、それだけでも負担は少ないですね。
また、運転技術について教習ごとに教官からフィードバックが得られるので、その点でも上達は早いといえるかもしれません。
指定教習所の指導員は、全員指導員資格を持っている
指定自動車教習所の指導員であれば、全員が公安委員会認定の指導員資格を持っています。また、教習所のカリキュラム・コースも公安委員会の基準を満たしているものなので、安心して教習を受けられます。
教習所では、技能・学科ともに教習を行っているので、しっかりと教わったことを復習して試験に臨むことができれば、一発で合格することも夢ではないでしょう。
指定教習所は全都道府県にあるので、運転免許を取得したいと思ったら、指定教習所を選ぶようにしてください。
セールスドライバーの資格・試験まとめ
セールスドライバーになるなら普通自動車第一種運転免許試験の合格を目指そう
セールスドライバーは、基本的に普通自動車第一種運転免許を取得して1年以上経過していれば応募資格ができるので、そういった意味では応募へのハードルが低いといえます。
ただ、最近は少なくなってきているものの、「AT限定免許での応募は不可」としているところもあるので、応募の際は要項を確認しておいてください。
とはいっても普通自動車免許はあくまでも基礎的な資格です。その他にも、準中型や中型、大型といった自動車もあり、免許を取得して適性を認められたら、そういった車種への乗車も可能です。
多くの物流会社では、新しい運転免許取得には何らかの補助があることも多いので、意欲のある人は積極的に挑戦されてみるのはいかがでしょうか。
セールスドライバーは配送・集荷時の営業活動もさることながら、お客様から渡された荷物を安全に届けることが仕事です。このあたりは各社が実施する研修でもかなり徹底されると思いますが、安全運転への意識を忘れないことが何よりも大切であることを忘れないでください。
セールスドライバーの参考情報
| 平均年収 | 300万円～400万円 |
|---|---|
| 必要資格 |
|
| 資格区分 | 免許 |
| 職業職種 | 運輸・乗り物 |
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