航空会社社員の給与・年収は？初任給や平均月収などの収入統計
航空機を操縦するパイロットや、機内で接客をするキャビンアテンダント、空港で受付や案内をするグランドスタッフなど華やかなイメージのある航空会社社員の給与・年収はどのくらいなのでしょうか。本記事では、航空会社社員の職種ごとに初任給、平均的な給与、平均的な年収など、収入面についてご紹介します。
航空会社社員の初任給
職種ごとの初任給
航空会社社員の主な職種は、グランドスタッフ、ディスパッチャー、パイロット、キャビンアテンダントがあります。それぞれに担う役割や仕事内容も異なるため、給与も職種に応じて違いがあります。
航空会社社員の初任給を職種ごとに紹介します。
グランドスタッフの初任給
社員として働くグランスタッフの初任給は、会社による違いもありますが、およそ15万円～18万円ほどです。
最近は航空会社の経費削減の流れもあり、グループ会社や契約社員にグランドスタッフの仕事を依頼することが多くなってきました。就職して将来旅客サービス業務を統括する立場となるための、ジョブローテーションの１つとしてグラントスタッフ業務を経験することはありますが、ずっとその業務についていることはありません。
ちなみに、契約社員やアルバイトでグランドスタッフの業務を行う場合の時給は1,000円ほどです。業務内容の大変さを考えるなら、待遇としては厳しいものといえるかもしれません。
ディスパッチャーの初任給
ディスパッチャーの初任給は、およそ18万円ほどです。
初任給は、就職して最初に受け取る給与ですが、ディスパッチャーとして認められてその仕事をするまでには、運航管理業務を経験した上で資格を取り、社内の審査を受けなければなりません。
そのため、就職して運航管理業務の担当になったばかりの、新入社員としての最初の給与が、ディスパッチャーの初任給だといえるでしょう。
パイロットの初任給
航空会社のパイロットといえば、高収入のイメージが大きい職種ですが、初任給は20万円前後と、一般企業に就職した大学卒業の新入社員とほとんど同じくらいです。
新入社員のうちは航空業務訓練生（自社養成パイロット）という立場での業務になるためと思われますが、すでに資格を持っている航空大学校の卒業生についても、初任給は同じくらいです。
キャビンアテンダント
キャビンアテンダントは、航空会社に就職してから最初の数か月は訓練生としてスタートします。この期間は航空会社によって違いがあります。初任給を受け取るのは訓練中なので、基本給のみの支給となり、その金額はおよそ18万円前後です。
訓練期間が終わり、キャビンアテンダントとしての業務が本格的にスタートすれば、給与は20万円ほどになります。
航空会社社員の平均給与
職種ごとの平均給与の統計
グランドスタッフ
グランドスタッフの給与は、仕事が大変なのにそれに見合う収入が得られないということがよくいわれています。
全体の平均給与は25万円前後といわれていますが、会社による違いも大きく、少ないところは12万円前後という場合もあるようです。グランドスタッフの場合、関連会社や契約社員として業務している場合もあるので、給与が著しく少ないのはそういった立場で業務している場合でしょう。
年齢別の平均給与は、20代がおよそ17～18万円、30代がおよそ19万円～21万円、40代以上がおよそ23万円～となっています。
グランドスタッフは給与以外の点で住宅や通勤などの各種手当が充実している他、自社の航空券を割引で購入できる搭乗優待制度もあるので、上手に使えば安く旅行できるというメリットになるでしょう。
ディスパッチャー
ディスパッチャーの給与の範囲は、およそ20万円～35万円ほどです。全体の平均はおよそ27万円前後です。
20代では、まだ資格を取るために必要な経験を積む期間としての業務だったり、社内審査に向けて修業中だったりするため、平均してもおよそ23万円前後です。30代の平均でおよそ27万円、40代の平均でおよそ34万円となります。
土日も祝日も関係なく、交替制のため勤務時間も不規則な業務で、しかも高い専門性が必要とされますが、以外にもそれほど高い給与を受け取っているというわけではないのが実情といえそうです。
パイロット
パイロットの平均給与は、およそ90万円前後といわれています。
これは、副操縦士と機長の全てのパイロットの平均の金額で、副操縦士か機長かという立場によって違いがあります。副操縦士の給与の平均はおよそ60万円台で、機長の平均はおよそ110万円前後となっています。
パイロットの給与の計算方法は、基本給と各種手当と乗務手当（フライトタイム時給）を金額になります。この乗務手当には、天候の影響などで業務できなかった場合でも乗務したものとしてうけとることができる最低保証時間が組み込まれています。
機長の給与は、副操縦士の1.7倍とされています。給与が最も高いのは、パイロットとしてのピークを迎える40代ごろで、機長としての需要も高まる年齢です。
定年は65歳ですが、身体能力が衰え始める50代ごろからは、収入も少なくなっていきます。
キャビンアテンダント
キャビンアテンダントの給与も航空会社によってまちまちですが、全体の平均はおよそ40万円台です。キャビンアテンダントもパイロットと同じように乗務手当があるので、フライト時間が長ければその月の収入は高くなります。
フライト手当以外にも、地方都市や海外などの宿泊を伴う勤務の場合は宿泊手当てが支給されるほか、通勤や深夜勤務、ボーナスなどの各種手当も充実しています。
福利厚生面では、各種手当や育児休職などの休暇・休職制度も整っているので、キャリアを積んで長い期間勤めていく上では良い職場といえるかもしれません。
航空会社社員の平均年収
職種ごとの年収統計
グランドスタッフ
グランドスタッフの平均年収は、およそ350万円ほどです。
グランドスタッフの仕事を担うのは必ずしも航空会社の社員ではなく、この業務を行っている社員も、社内業務を理解するためのジョブローテーションの１つとして担っているというケースもあることを念頭に入れて判断しなければなりません。
グランドスタッフに求められる語学力などのスキルレベルの高さや、体力がなければ務まらない業務の大変さを考えるなら、その仕事内容に見合う待遇だとは言い難い年収額だといえるでしょう。
統計によると、40代で400万円を超える年収を受け取っているというケースもみられますが、実際には契約社員という雇用形態であることや、体力や給与面から長く続けるのは難しく、短い期間で退職する場合が多く見られるようです。
ディスパッチャー
ディスパッチャーの年収は航空会社によって違いがありますが、全体の平均はおよそ400万円台です。
しかし、大手の航空会社の平均年収はおよそ600万円～700万円と、全体の平均より高めになっています。ディスパッチャーは、年齢が上がり経験年数が増えるに従って給与も上がっていきます。
大手航空会社の大ベテランのディスパッチャーは900万円～1,000万円の年収を受け取っているというケースもあるので、多くの経験を積み、技術を向上させれば、高収入も目指せる職種であるといえるでしょう。
パイロット
航空会社のパイロットの平均年収は、全てのパイロットがおよそ1,200万円、副操縦士がおよそ1,500万円、機長がおよそ2,300万円となっています。
パイロットを続けるためには、定期的に行われる「航空身体検査」による健康診断で常に合格しなければならないなど、健康の維持も重要です。
初任給は20万円前後と一般企業並みですが、エアラインパイロットとして必要な数々の資格を取得し、年齢と経験を重ねて、40代ごろにパイロットとしての仕事のピークを迎え、年収額も最高に達します。
50代ごろから体力が衰え始めると、フライトの時間も少なくなり、年収額もそれに伴って少なくなっていきます。
キャビンアテンダント
昨今の航空運賃の格安化にともない、グランドスタッフと同様、キャビンアテンダントの年収も下がってきました。
平成20年前後には、キャビンアテンダントの平均年収はおよそ600万円前後でしたが、最近は450万円～550万円ほどです。
キャビンアテンダントの年収は、毎月の給与は一般企業並みでそれほど多くはなく、ボーナスでたくさん支払われるので、その分が年収に反映されるというしくみになっています。
航空会社社員の給与・年収まとめ
高収入の技術職・収入が少ないサービス職
グランドスタッフやキャビンアテンダントなどは、接客スキルだけでなく、体力的にも激務を担っている職種といえそうですが、航空運賃格安化の影響を受けて、収入は少なめです。
ディスパッチャーは見習い期間が長いため、平均年収は一般的ですが、一人前になれば高収入を見込めます。重責を担うパイロットの年収が高額なのは、その仕事のために培ってきた努力への対価ともいえるでしょう。
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航空会社社員の参考情報
| 平均年収 | 400万円～1000万円 |
|---|---|
| 必要資格 |
|
| 資格区分 | 国家資格 |
| 職業職種 | 企業 |
統計情報 出典元：
- 職種・性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
- 職種別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
- 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
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