パイロットに必要な操縦士技能証明資格の種類と試験内容は？自家用操縦士、事業用操縦士、定期運送用操縦士の違い

飛行機を操縦するパイロットとして働く上で、取得しなければいけない資格は多く、取得するために受ける試験の条件もしっかりと定められています。今回はこの記事でパイロットになるために必要不可欠な資格、操縦士技能証明についてご紹介します。

パイロットの資格、操縦士技能証明とは？

飛行機を操縦出来る技能がある事を証明するもの

操縦士技能証明はその名の通り飛行機を操縦できる技能があることを証明するもので、生涯有効なものになります。原則生涯有効な証明ではありますが、航空身体検査を定期的に受けて発行される航空身体検査証明が合わせて必要になります。

操縦士技能証明には業務の範囲に応じて種類が3つあり、自家用操縦士はセスナやヘリコプターのなどの自家用として操縦するための資格で、商用目的で飛行する為の資格は事業用操縦士でエアラインパイロットになるには必要になる資格です。パイロットが2人以上必要になる旅客機を操縦するには定期運送用操縦士という資格が必要になります。

パイロットになることは多くの人の夢でもありますが、どのくらいの規模のパイロットになるかで必要な資格が変わってくるので、自身のパイロットとしての目標をしっかりと考えてみる必要があります。

旅客機では機種ごとに資格が必要

パイロットになるためには3つの種類がある操縦士技能証明が必要になりますが、操縦する飛行機による資格の違いもあります。旅客機の場合には全てエンジンが2つ以上ついているので多発機の免許が必要になり、旅客機では機種ごとに資格が必要になるのです。

飛行機を利用している乗客の命を預かっていることになるので当然と言えば当然ですが、かなり奥深いのがパイロットという仕事です。

パイロットの資格、事業用操縦士とは？

エアラインパイロットに必要な資格

事業用操縦士は商用目的で飛行するために必要な資格であるためパイロットになるためには必要な資格であります。

事業用操縦士は学科試験と実地試験の二つがあり、学科試験は航空科学や高級気象学、航空通信学など専門的な分野から出題されて、学科試験をクリアした人のみ実地試験を受けることが出来ます。

実地試験では運行色紙や離陸中止、基本的な計画飛行などが試験対象になり年に6回行われています。難易度としては人の命を預かる事になるので高めで、合格率も高くはありません。

事業用操縦士

合格率	機体の種類によって異なる
受験資格	次のうちいずれかに該当すること ●飛行機 □年齢18才以上 □総飛行時間200時間以上・100時間以上の機長としての飛行・出発地点から540km以上の飛行で、中間において2回以上の生地着陸をするものを含む20時間以上の機長としての野外飛行・機長としての5回以上の離陸及び着陸を含む5時間以上の夜間の飛行・10時間以上の計器飛行 ●回転翼航空機 □年齢18才以上 □総飛行時間150時間以上・35時間以上の機長としての飛行・出発地点から300km以上の飛行で、中間において2回以上の生地着陸をするものを含む □10時間以上の機長としての野外飛行・機長としての5回以上の離陸及び着陸を含む5時間以上の夜間の飛行・10時間以上の計器飛行・オートロテイションによる着陸
受験費用	学科5600円、実地56500円
出題範囲	航空工学、航空気象、空中航法、航空通信、航空法規

試験を受けるには一定の経験が必要

事業用操縦士の試験を受けるためには総飛行時間が200時間以上あるか、航空大学校での講習時間を含む時間が150時間以上、または100時間以上の機長としての経験があるかのいずれかが必要になります。このフライトをパスした人のみが試験を受けることが出来ます。

パイロットの資格、定期運送用操縦士とは？

旅客機などの操縦するために必要な資格

定期運送用操縦士は、機長以外の操縦者として航空運送事業に供する操縦を行うことが出来る旅客機などを操縦するために必要な資格です。

定期運送用操縦士の資格も学科試験と実地試験があり、学科試験は航空科学や空中航法、航空法規などから出題されます。実施試験は運行に必要な知識や飛行前作業、基本的な計器による飛行など乗客を乗せて運行できる技能が求められます。

学科試験では100点満点中70点が合格ラインになっていますが、合格率は非公開なので正確な数字は不明です。合格率は不明ですが自社でパイロットを養成する航空会社の場合には採用試験は100媒の倍率で競っていて合格率は限りなく低いといえます。

定期運送用操縦士

合格率	機体の種類によって異なる
受験資格	次のうちいずれかに該当すること ●年齢制限 □飛行機回転翼共に21歳以上 □飛行経験（飛行機）：総飛行時間1500時間以上・100時間以上の野外飛行を含む250時間以上の機長としての飛行・200時間以上の野外飛行・100時間以上の夜間飛行・75時間以上の計器飛行 ●飛行経験（回転翼） □総飛行時間1000時間以上・100時間以上の野外飛行を含む250時間以上の機長としての飛行・200時間以上の野外飛行・50時間以上の夜間飛行・30時間以上の計器飛行
受験費用	学科5600円、実地67400円
出題範囲	空中航法、航空気象、航空工学、航空通信

試験を受けるには一定の経験が必要

定期運送用操縦士は学科試験に合格してから実施試験が受けられることになり、学科試験合格者に対して2年以上の受験者の受験希望日を考慮して実地される期間の試験です。

資格取得に必要な年齢や飛行経験を満たした上で申請書を提出することになります。

定期運用操縦士の資格取得の勉強法

受験資格に一定の飛行経験が定められているので養成機関で勉強することが一番の近道であるといえます。民間養成機関である操縦士養成課程の私立大学や専門学校で学ぶか大学校で学び資格を取得することがベターです。

一般の大学を卒業してから航空会社に就職して資格取得を目指す方法もありますが、難易度も高くパイロットという夢に向けての粘り強さが大事になります。

その他のパイロット関連資格

英語の資格も求められる航空英語能力証明

航空では英語は国際共通語になっていて国際的な英語力基準を策定し、ある一定以上の英語力があると認められたパイロットしか国際線を運航できないというルールが設けられました。

日本でも2006年から新資格として航空英語力能力証明が設けられて、国際線では必要ないですが国際線を運航する場合には必要不可欠になります。飛行機を運転するパイロットでも英語力は必要であり、航空英語能力証明は3年の有効期限しかないので3年ごとに受けなおす必要があるのです。

安全に操縦するための資格、計器飛行証明

旅客機を操縦するために計器飛行証明という資格もあり、パイロットの目視に頼って飛ぶ有視界飛行と計器飛行は地上の管制官に安全を見守られながら飛ぶ方法があります。

天気が悪くても視界がなくなる雲の中を飛ぶことが出来る計器飛行ですが、日本の旅客機は計器飛行を用いているため、パイロットとして計器飛行証明の資格が必要になります。

パイロットの資格まとめ

パイロットという目標によって必要な資格は異なる

パイロットになるには必ず、操縦士技能証明が必要になりますが操縦士技能証明にも種類があり、商用目的で飛行するために必要な資格が事業用操縦士の資格で、旅客機の操縦をする場合には定期運用操縦士の資格が必要です。

エアラインパイロットは事業用操縦士、旅客機の操縦には定期運用操縦士、その中で自身の目標に応じてパイロットに必要な資格を取得すればよいですが、難易度はかなり高く普通に学校で学び、勉強をした程度では難しい難易度です。

定期運用操縦士として乗客を乗せて旅客機を操縦するには大変ではありますが、地道な努力を重ねれば合格にも近づけるでしょう。

パイロットの参考情報

平均年収	700万円～2000万円
必要資格	事業用操縦士定期運送用操縦士自家用操縦士
資格区分	国家資格
職業職種	運輸・乗り物