診療放射線技師の給与・年収は？初任給やボーナス、支給される手当まとめ

診療放射線技師は、医師の指示の元で、主に放射線を用いた検査や治療に従事する仕事です。高度な専門性が必要とされる技術職ですが、給与、年収などの待遇は如何程のものなのでしょうか。今回は、診療放射線技師の平均年収や給与、高年収を得られる方法などを紹介していきます。

診療放射線技師の初任給

診療放射線技師の初任給の平均は18〜21万円

公益社団法人日本診療放射線技師会が行った平成27年度の調査によると、診療放射線技師の初任給は、平均すると18〜21万円となっています。

新卒社員の学歴によって初任給の平均が異なり、短期大学卒・専修学校卒で18.5万円（185,247円）、大学の学部卒で19.4万円（194,496円）、大学院卒で21万円（210,183円）となっています。

診療放射線技師は国家資格です。国立病院に勤務する診療放射線技師もいます。国立病院の給与は、「独立行政法人国立病院機構職員給与規定」によって定められています。給与規定を参照すると、診療放射線技師の大学卒の初任給（基本給）は18.5万円（185,400円）、短大卒の初任給は17.4万円(174,200円)となっていて、基本給の他に時間外手当や放射線作業手当、通勤手当、住宅手当などの諸手当が付きます。

以上の初任給の平均を見ていくと、学歴や勤務先によっても異なるものの、一般の民間企業の新卒正社員の平均と同等、あるいはそれよりも高い水準を概ね維持していますし、国立病院の場合ですと手当も多くつくので、診療放射線技師は初任給から比較的高めの待遇を受けることができる職業と言えるでしょう。

経験を積むことで給与が増えていく仕事

他の様々な職業と同様、診療放射線技師もまた、経験とスキルを積むことで給料は上がっていきます。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査や、国税庁の年齢別階層年収等の統計を参照すると、年齢が上がるごとに給与が増えていく統計となっています。医療系であることに加えて、専門性が高い技術職ですから、長く勤続し着実に技術を磨いていけば自然と収入は増えていく仕事です。

中でも、国立病院では公務員と同等の給与体系が適用されているため、年功序列で定期的な昇給が望めます。給与の上げ幅も比較的大きく、役職に就くことでさらにぐんと収入がアップする仕事です。

非正規雇用でも時給は比較的高い職業

診療放射線技師は専門性の高い技術職ですが、派遣社員やパートなど、非正規雇用も近年は増えています。厚生労働省が発表している平成29年度賃金構造基本統計調査によると、診療放射線技師の平均時給は2,777円と一般的な仕事の時給よりもはるかに高い待遇となっています。

午前中のみや週数日などでは別としても、フルタイムで働けば、診療放射線技師の場合では非正規雇用でも比較的高待遇である珍しい職業と言えそうです。ただ、正規雇用であれば手厚い手当ても発生しますし、定期的な昇給やボーナスを得ることができ、安定して長く働けますので、年収を少しでも上げたいならやはり正規雇用に勝るものはない、といった形です。

診療放射線技師の平均給与の統計

診療放射線技師の平均給与は34.7万円

厚生労働省の調査データを参照すると、診療放射線技師全体の平均月額給与は34.7万円となっています。

ただし、これは基本給で賞与や手当などは加算していません。サラリーマン全体の平均月額給与が賞与込みで35万程度ですから、サラリーマンの平均的な月額基本給よりも高い水準であると言えるでしょう。

平成29年度の厚生労働省による賃金構造基本統計調査をはじめとする統計データから、診療放射線技師の各年代ごとの平均月額給与を見ていくと、20代の平均月額給与は27〜30万円、30代の平均給与は33〜37万円、40代の平均給与は39〜44万円となっており、安定した昇給と、高水準の待遇を維持している結果となっています。

年代別の平均月額給与のピークは50代前半で、月額平均にして50万円に達します。それ以降はぐっと減少はするものの、65〜69歳でも平均月額給与が30万円ですので、生涯通して高待遇の職業と言えるでしょう。

企業規模によって平均給与の差がある

診療放射線技師の勤務先は様々にあり、業種によっても給与には差が出てきますが、企業規模によっても平均給与に差が出てきます。

企業規模が10〜99人の場合の平均給与は33.9万円、100〜999人の場合の平均給与は35.4万円、1000人以上の規模になると平均給与は36.5万円となっていて、企業規模が大きいほど、平均給与が増えるという統計が出ています。

また、賞与支給額に関しても、企業規模が大きいほど増える傾向にあり、10〜99人の場合と、1000人以上の場合では、平均賞与支給額に30万円以上の差が出ます。

診療放射線技師の平均年収の統計

診療放射線技師全体の平均年収は503万円

先述した厚生労働省による統計や国税庁のデータなどを参照すると、診療放射線技師の全体の平均年収は、おおよそ503万円となっています。

ある程度高い水準ではありますが、際立って高い待遇とは言えません。なお、年収のボリュームゾーンは350〜600万円ほどと言われています。勤務先によっても収入は上下しますが、平均すると概ねこの範囲に収まるようです。

年代別の平均年収を見ていくと、20代は359〜444万円、30代は488〜537万円、40代では579〜641万円、50代前半の平均年収744万円をピークに、再び平均年収は減少していきます。50代後半になると、50代前半よりも平均年収が200万円近く下がります。

基本的に全ての年代の前・後半で40〜50万円の上げ幅を誇りますが、最も給与の上げ幅が大きいのは40代後半と50代前半で、その額は100万円を超えます。その次に大きいのは20代前半から20代後半で、85万円近くの伸びがあります。若い頃からしっかりとした昇給があるのが特徴で、診療放射線技師の魅力の一つと言えるでしょう。

勤務先によって平均年収には差がある

診療放射線技師の勤務先は様々です。国立、公立、私立の病院や健診センター、医療機器メーカーなど、勤務先の種類によっても平均年収は異なってきます。

例えば、国立、公立病院の場合だと、平均年収は400〜500万円となります。準公務員的な扱いとなるため、定期的な昇給が望める勤務先であり、賞与や手当も手厚いのが特徴です。私立病院の場合では平均年収が330〜400万円となっていますが、残業代や諸手当は別途追加されますので、平均で450万円に達する場合もありますし、勤続年数が増えれば大きく年収が増加するのが私立病院の特徴でもあります。

クリニックや健診センターの場合だと、平均年収は350〜400万円となっています。当直など夜勤がない分、基本給は高めとなっているところが多い印象です。手当は病院より少なく、賞与がほとんどない場合もありますが、その分高月給となっています。病院は逆に、基本給が低めで手当が厚い傾向があります。

医療機器メーカーに就職する診療放射線技師もいます。その場合はアプリケーションスペシャリストとしての就職となり、平均年収は400〜500万円で、別途残業手当や住宅手当が支給されます。残業や出張が多く、拘束時間が長いため仕事としてはハードとなりますが、その分待遇もよく、経験を積めばかなりの高収入が望めます。外資系企業の場合だと、年収700〜800万円以上になることもあります。

年収を上げたいなら、国立病院で出世コースに乗って役職につくか、あるいは外資系の医療機器メーカーに転職して経験とスキルを積むのが得策と言えるでしょう。しかし医療機器メーカーの場合、体力的にもハードになってきますので、ワークライフバランスやQOLを重視したキャリアプランをしっかりと立てて、勤務業種をしっかり考えることが大切です。