キャリアコンサルタントになるには?必要資格や向いている人の特徴などを具体的に解説
キャリアコンサルタントをはじめ、キャリア形成に携わる仕事は人気が高まりつつあります。さまざまな呼称の職種や民間資格の乱立を背景に、近年ではキャリアコンサルタントという国家資格が設立され、こちらを取得して活躍するキャリアコンサルタントが多くなりました。ここでは、キャリアコンサルタントになるための方法や適性などについて詳しくお伝えします。
キャリアコンサルタントになるには何が必要?
人材派遣会社、人材紹介会社、企業の人事部などで経験を積むこと
キャリアコンサルタントは、キャリアアドバイザーやキャリアカウンセラーなどとも呼ばれ、その区別はあまりはっきりしていません。いろいろな呼称がありますが、共通しているのは個人のキャリア形成をサポートするということです。
具体的には、求職者に合った仕事・企業を紹介すること、あるいは企業内で働く個人がどのような経験を積んでキャリアを形成していくか、アドバイスを行うことなどです。この他、大学新卒者の就職活動支援などにも携わることがあります。
キャリアコンサルタントになるためには、人材派遣会社などに就職するのが一般的です。キャリアコンサルタントに必須の資格はなく、特に新卒であれば業界未経験でも採用してもらえるのが普通です。キャリアコンサルタントとして働くことができる就職先には、人材紹介系の企業や、一般企業の人事部門などがあります。
大学のキャリアセンターやハローワークなども職種の入り口となる
キャリアコンサルタントの活躍の場は、人材紹介系の業界や企業の人事部だけにとどまりません。大学のキャリアセンターやハローワークなどの就職支援課の職員として就職すれば、キャリアコンサルタントとして働くことが可能です。
ただし、一般の人材派遣業とは少し毛色の異なるノウハウが必要となる場合もあり、カウンセラーとしては特殊な経験を積むことになります。目指すカウンセラー像によってはこちらの方が合っている場合もありますし、同様の職場を渡り歩く際は直接生かせる経験となります。
大学のキャリアセンターでは、新卒者の就職相談に乗ることになります。相談者には基本的に前職や社会人経験がないため、本人の希望職種や適性を元に、将来を考えたアドバイスや求人紹介を行うのがメインです。履歴書の書き方や面接の受け方、身だしなみなど基本的なことを丁寧にガイダンスする場面も多く、キャリアコンサルタントとして経験できる実務は一般の人材派遣会社とは少し異なります。
ハローワークの就職相談者のなかには、さまざまな事情を抱える人が多くいます。先天疾患や障害をもつ要支援者や、発達障害など特性のある人など、就職においても配慮が必要なケースです。こうした相談者と向き合う職場では、疾患や障害への知識を身につけ、求職者ができることや得手不得手を把握することが重要になります。
通常の求人紹介に加え、求職者が手に職をつけて就職先を増やせるように職能訓練をサポートするなど、職場特有の専門的な経験と能力が身につけられます。
国家資格であるキャリアコンサルタントを取得して働く
キャリアコンサルタントになるためには必須の資格が必要でないということをお話ししました。ただし、キャリアカウンセリングやキャリアコンサルティングに関する民間資格や国家資格は存在します。そのなかでも、2016年に設立された国家資格「キャリアコンサルタント」という資格は、取得すれば就職や独立に生かすことが可能です。
「キャリアコンサルタント」は、多数乱立する民間資格を包括・統合するようにして新しくできた国家資格です。試験に合格し登録して初めてキャリアコンサルタントと名乗ることができ、それ以外の人が標榜することは許されていません。
その点で就職や独立には有利になります。キャリアコンサルタントとして働く、つまり実際にキャリアコンサルタントになるには、企業などで実務経験を積み、スキルを磨くことが必要です。しかし、資格を持っていることで知識や実務能力が客観的に証明されるため、キャリアコンサルタントになれる可能性が高まります。
キャリアコンサルタントに向いている人
コミュニケーションを取るのが好きで、人の役に立ちたい人に向いている
就職やキャリア形成の支援が仕事ですから、人を相手にすることが大前提となります。人と話すことやコミュニケーションが得意、あるいは好きであることは必須です。場合によっては相談者が抱える仕事の悩みを聞き、どのように解決していくべきか一緒に考え、より良い仕事や職場へと導いていくことが必要です。
また、クライアントは相談者だけではありません。求人を出している企業もまた、得意先です。企業の求める人物像を具体的に聞き出し、お互いにマッチする組み合わせを見出して紹介するコーディネート業務も大切な仕事です。
これは、企業内で従業員のキャリア形成をサポートする人事部門であっても同じことです。相談者と企業の間に立ち、お互いが満足いくような働き方や職場を模索・提案することが必要です。両者とよく話し合い、円満な結果を求める姿勢や人の役に立ちたいという気持ちが欠かせません。
偏見を持たずに傾聴でき、性格や傾向を見抜ければ適性は十分
相手の話をよく聞くことは重要です。思い込みや先入観を捨てて、相談者の現状や希望に耳を傾けることができれば、マッチする仕事やキャリアの方向性が見出しやすくなります。
注意深く話を聞くことで、相手の性格や本当に求めていることなど、言葉で語られること以外の情報も手に入るかもしれません。こうしたことができれば仕事に随分役立ちますし、キャリアコンサルタントとしての適性は十分といえるでしょう。
イメージ力も大切。求人・紹介先に適応できるか見極める力を養える
話を聞く力の一歩先に、イメージする力があります。キャリアコンサルタントとして働くうちに磨かれていく能力ではありますが、相談者に合いそうな職場や企業を紹介する場合、その後も辞めずに長く働けるかどうか、紹介先の環境で気持ち良く働けるかを想像する必要があります。
コーディネーターとして、マッチング能力は大切です。さまざまな相談者と触れ合いながら経験を重ねていくと、現在の姿から今後お互いにうまくいくかが徐々にイメージできるようになるといいます。
初めからそのような能力を備えている必要はありませんが、想像力を駆使する場面が多いことは念頭におき、キャリアコンサルタントを目指すなら日頃から意識しておくのが良いでしょう。
国家資格キャリアコンサルタントの取得が就職・独立に有利
就職に必須ではないが有利。国家資格はキャリアコンサルタントのみ
キャリアコンサルタントになるには、就職支援や人事に関する仕事に就けば可能であり、資格は特に必要ありません。しかし、資格を取得することでカウンセリング能力が公的に証明されるため、就職に有利になるといえます。
数あるキャリア形成関係の資格のうちほとんどが民間資格であり、国家資格は「キャリアコンサルタント」の一つだけです。キャリアコンサルタントの資格試験を受けるには、3年間の実務経験か認定講習の受講修了が受験資格となるため、一定の期間が必要となります。
また、学科試験と実技試験の両方に合格する必要があります。なお、認定講習は資格系予備校やキャリアカンセリング関係の協会で行われています。
上位検定や独立も目指せる!資格を取得して働くメリット
資格が仕事に必須でないとはいえ、資格を取得することによるメリットはあります。例えば、キャリアコンサルタントとしてさらなる研鑽を積み、自身のキャリアアップを目指す場合には取得が有利となります。
なぜなら、キャリアコンサルタントを取得すると上位検定である「2級キャリアコンサルティング技能検定」および「1級キャリアコンサルティング技能検定」という国家検定を受験することが可能になるためです。受験には実務経験が必要となりますが、合格すると2級(あるいは1級)キャリアコンサルティング技能士という、エキスパート資格の保有者となれます。
検定は業界内では技能と地位向上のために用いられ、保有者はキャリアコンサルタントの模範としてカウンセラー養成・指導に携わる立場となるのです。このようなキャリアアップにつながるだけでなく、独立を目指す際にも資格・検定が役立ちます。
現状では、国家資格であるキャリアコンサルタントのみ標榜が登録制となっています。また、キャリアコンサルタントやキャリアアドバイザーといった名称で開業することに条件や規制はなく、資格がなくても開業すること自体は可能です。
こうした中で、キャリアコンサルタントやキャリアコンサルティング技能士といった国家資格・検定を取得し開業することが客観的な能力の証明となります。クライアント側からすると、就職やキャリア形成、求人などの相談相手として信頼できるかどうかが重要なカギとなります。
顧客獲得のために、能力を証明する公的な肩書きとして国家資格・検定は持っておいて損にならないばかりか、必要になることすらあるわけです。
キャリアコンサルタントになるには?まとめ
入職に資格は不要だが、スキルアップ・独立を目指すなら視野に入れても
キャリアコンサルタントになるために資格は特に必要ありません。人材紹介や人事に関する仕事に就き、仕事を通して実務経験を積めば、プロのカウンセラーになることが可能です。
しかし、キャリアコンサルタントとして数年以上働くなかで、キャリアアップや独立開業したいといった思いに駆られることがあるかもしれません。そのような場合には国家資格や上位検定の取得が視野に入ってくるといえるでしょう。
キャリアコンサルタントの参考情報
平均年収 | 300万円~500万円 |
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必要資格 | 必要資格なし |
資格区分 | - |
職業職種 | オフィス |
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