ラジオディレクターの資格・試験とは？ラジオディレクター採用試験の概要や役立つ資格を解説

ラジオディレクターが担当する業務自体には、特別な免許や資格の取得は不要です。ラジオ局・ラジオ制作会社の採用試験に合格し、ディレクター志望として採用される必要があります。本記事では、ラジオディレクターに関する資格・試験についてご紹介します。

ラジオディレクターの資格とは？

ラジオディレクターの採用試験

ラジオディレクターに役立つ可能性がある資格

ラジオディレクターの採用試験に役立つ可能性がある学校

ラジオディレクターの資格・試験まとめ

ラジオディレクターの資格とは？

ラジオディレクターに関する特別な資格は存在しない

ラジオディレクターは、ラジオ番組制作全体に渡って現場を取り仕切る職業です。番組の企画・構成から携わり、構成作家と協力して番組の進行やBGM選曲、限られた予算の中での各部署への調整や働きかけ、現場でのパーソナリティーや音響エンジニアなどへのリアルタイムな指示出し、といった仕事を担当します。

ラジオディレクターの仕事を始めるあたり、特別な資格や免許の取得は必要ありません。少なくとも、ディレクター志望としてラジオ局やラジオ番組制作会社へ就職するにあたっては、国家資格や免許などは不要となっています。

上記のように一つのラジオ番組を制作・放送するために各分野のプロを取りまとめ、会社そのものや他部署、取引先などにも積極的に働きかける仕事であることから、特別な技術よりもむしろ、組織力・適応力・コミュニケーション能力が求められる職業です。ラジオディレクターの技量というのはむしろそこにこそあると言えます。

採用は非常に少ない、または狭き門

大手ラジオ局では、制作スタッフの新卒採用を毎年行っています。しかし、大手ラジオ局はメディア業界の中でも代表的な存在であることから競争率も高く、定期的な採用選考はあるものの非常に狭き門と言われています。また、地方のローカル局や下請けのラジオ制作会社の場合、採用枠そのものが毎年あるとは限らないというのが現状です。

都市部においては就職離職の流動性も高く会社の数も多いことから、ディレクター候補やアシスタントディレクターの採用自体は比較的多く見かけることはできますが、アルバイトや派遣社員、契約社員など非正規の採用も多く、正社員の枠に限ってしまうと途端に競争率は跳ね上がります。

また、ラジオ局や制作会社に採用されたからといって必ずしもラジオディレクター志望として採用されるとは限らないというのも重要な事実です。特に大手であればあるほど、この事実は重い意味を持ってきます。

正規職員として組織に採用される際に往々にしてあることですが、正社員として採用される場合には会社が採用者の適性を慮って配属先を決めるので、最初から制作部のディレクター見習いとして採用されるかは、運の要素も大きく関わってきます。

ラジオディレクターの採用試験

ラジオディレクター採用試験は不定期で行われる

前述した通り、ラジオディレクターの仕事に就くにあたっては特別な資格や免許は必要ないので、ラジオディレクターになるにあたって必要なプロセスは、「ラジオ局やラジオ制作会社の採用試験を受け、合格すること」がまずスタート地点になります。

特にラジオ局やラジオ制作会社といったメディア業界の採用試験は、一般的な企業と違って不定期で行われることが比較的多く、常日頃から希望職の採用試験がないかどうかをチェックしておく必要があります。

大手でも小規模な制作会社でも、希望職によって採用枠が分かれている場合とそうでない場合があるので、確実にラジオディレクター候補として採用されたいのであれば、採用枠が部門ごとに別れている試験の情報を逃さないようにしなければなりません。

中途採用枠は特に、時期は「随時」であったり「数年に一度」であったりするので、複数の会社に的を広げて、毎日のように情報をリサーチし、目を光らせておく必要があります。

ラジオディレクター採用試験の概要

ラジオ局、ラジオ制作会社の採用試験の形態としては、他の多くの一般企業とあまり変わったところはありません。基本的には多くの一般企業と同じく、筆記試験→面接試験の流れで複数回の篩い落としが行われます。

ラジオ局、ラジオ制作会社の筆記試験では、殆どの場合、「能力適性検査」・「性格適性検査」のいずれか、ないし両方が課せられます。その名の通り、前者はラジオ制作分野に携わる基礎的な能力・知識を問い、後者はラジオ制作を行うにあたって持つべき性格的な適性を問います。

特に大手の筆記試験はそこまで専門性に特化した内容ではありません。基本的には一般企業のSPIなどと同じく、一般教養が幅広く問われます。

能力適性検査については、「言語分野」「非言語分野」2種類の問題が出題され、問われている内容を的確に理解し、合理的に思考プロセスを組み効率的に処理し、適正な答えが正しく導き出せるかを測定するための試験です。

性格適性検査は、常日頃からの考え方や行動の取り方、選択の仕方などを測定し、受験者の人となりや性格、どういった仕事への適性があるかなどを把握するための内容が問われます。基本的には二者択一形式で、そのどちらが自分により当てはまるかどうかを回答していきます。

面接試験では「なぜラジオというメディアを選んだのか」を明確に

ラジオ業界に限らずメディア業界の面接で必ず問われるのは、「なぜ数あるメディアの中からラジオを志望するのか」というところです。

なぜならば、メディアはますます多様化し、細分化していっている中でも、「情報を発信し、正しく伝えること」「エンターテインメントを提供すること」はどのメディアでも比較的共通する役割だからです。

こういった社会的役割を共通して持っているからこそ、「じゃあなぜラジオという発信手段にこだわるのか？」といった設問に対する回答が重要な意味を持ってくるのです。

自分の中でしつこいくらいに「ラジオとは何か？」「なぜ自分はラジオ制作をやりたいのか？」を問い直し、深くまで自己分析を行なった上で、明確な回答を出せるようにしておきましょう。

ラジオディレクターに役立つ可能性がある資格

特にラジオ局において必置資格とされている「陸上無線技術士」

ラジオ局において、特に放送の「発信」を目的としている技術職の場合には、「陸上無線技術士」の国家資格が必須となります。ラジオ局の技術部など、放送そのものの物理的な設備の整備や管理を担当する場合にはこの資格を持っていることが大きな意味を持ちます。

陸上無線技術士は、総務省所管の国家資格です。電波法第40条において規定された無線従事者の一種であり、陸上での無線通信設備の技術的操作において必須となる資格で、特にラジオ局など基幹放送局においては「必置資格」（企業や事業所において事業を行う際に必ず資格保持者を置かねばならない）となっています。

そのため、必ずしも技術部だけでなく、編成部、制作部、制作営業部など様々な部門に陸上無線技術士の資格保持者を満遍なく置いておくことで、ラジオ局やラジオ制作会社としてより信頼性が高まるのです。

技術部志望ではないラジオディレクターにおいても、陸上無線技術士の資格保持者であれば、それだけで就職に少しでも有利に働く可能性があります。しかし、実際は就職前に資格保持を問われることはあまりなく、多くの場合は就職後に資格取得に向けて勉強に励むこととなります。

陸上無線技術士の試験概要

受験資格	特に制限なし。誰でも受験可能
試験実施	年2回実施。毎年7月中旬頃、1月下旬頃
試験会場	全国各地（東京・札幌・仙台・長野・金沢・名古屋・大阪・舞鶴・広島・松山・三豊・福岡・熊本・那覇）
受験料	1級 13,952円 2級 11,852円
出題範囲	無線工学の基礎法規無線工学A 無線工学B
項目名	内容

陸上無線技術士は、特に受験資格というものは設定されておらず、誰でも受験が可能です。

ラジオ業界においては、基本的には就職後に資格を取得させるのが通例となっていますが、就職前に持っておくに越したことはありません。ただ、ラジオディレクターの仕事そのものとは直結しないため、資格取得よりも就職を優先すべきであることも事実です。

国家試験は年2回、毎年度の7月中旬頃と、1月下旬頃に行われ、受験会場は全国各地（東京・札幌・仙台・長野・金沢・名古屋・大阪・舞鶴・広島・松山・三豊・福岡・熊本・那覇）に設けられます。なお、舞鶴では二級の試験のみで、福岡では一級・二級どちらも7月の試験のみとなっていますので要注意です。

等級は一級と二級の2種類があり、一級陸上無線技術士は、陸上における無線通信設備の技術操作においては第一級の資格と見なされています。受験料は一級が13,952円、二級が11,852円となっています。

試験は多肢選択式で行われ、科目は一級・二級ともに「無線工学の基礎」「法規」「無線工学A」「無線工学B」の4科目です。合格基準としては科目それぞれにおいて60％以上の得点が必要となります。合格率は一級、二級ともに25.4%ほどとなっていて、合格するのは非常に難しい試験となっています。

ラジオディレクターの採用試験に役立つ可能性がある学校

基本的には放送分野の専門学校へ行くのが最適

先に見てきた通り、ラジオディレクターの仕事は、特別な資格を得なくても従事することが可能ですが、ラジオ番組制作全般にわたってディレクションを行う立場である関係上、放送分野の幅広い知識が必須となります。

ラジオ業界においては専門的な設備を多く使うことから、基本的には放送分野に特化した専門学校へ通うのが最も合理的といえます。また、ラジオ業界は求人の絶対数が少ない関係もあって、そうした放送分野の学校に多く求人が集まる傾向がありますので、こうした学校に進んでおくことでスタートから有利になります。

また、放送分野の実践的な演習を実施している四年制大学も、一部ではありますが存在します。また、放送分野の専門的なコースを設けていない四年制大学でも、中には独自に設備を揃えている比較的知名度の高い放送研究会（東京大学・早稲田大学など）が設けられている場合もあります。そうした放送研究会や放送部などにOBなどのルートからラジオ業界からの求人が来ることもあります。

さらには、ラジオ局そのものが学校を設けていたり、養成講座を行っている場合もあります。そうした場所から現役のラジオ制作スタッフとのコネクションを作っておくのも後々有利となるでしょう。