外資系金融企業社員になるには？求められることや向いている人の特徴などを具体的に解説

高収入を得られる職業として人気の高い外資系金融企業社員になるには、何が必要なのでしょうか？金融・経営学の基礎知識に加え、最低限のコミュニケーションが取れる語学力は必要になるでしょう。本記事では、外資系金融企業社員になるために求められること、向いている人の特徴などについてご紹介します。

外資系金融企業社員になるには何が必要？

外資系金融企業社員に向いている人、適性がある人

外資系金融企業社員になるための学校・教室

外資系金融企業社員になるには？まとめ

外資系金融企業社員になるには何が必要？

外資系金融企業社員に必要なのは「経済」と「語学」の知識

外資系金融企業といっても、投資銀行から証券会社、保険会社やクレジットカード会社などいくつかの事業形態が存在します。

それぞれ企業や金融機関、個人を顧客とし、金融商品や資産運用の提案、対企業においてはM&A（合併や買収）のアドバイスなどを行います。

いずれの仕事においても共通して求められることとして、「経済」と「金融」に関する知識が代表として挙げられます。

日々移り変わる情報を追い求める探求心が必要

外資系金融企業社員に必要な経済の知識は、株価や為替などといった金融業界の動向のほか、経営に関する知識です。特に大学で金融や経済に関わる学習をした人、中途社員であればMBAを習得した人などは、これらの基礎知識を備えていると判断され、就職に有利に働く場合もあります。

しかし、経済や金融業界を取り巻く状況は日々変化するため、瞬間的な知識の習得ではなく、日常的に経済ニュースなどに目を通し、信頼のできる情報源から常に新しい情報を仕入れるなどの努力が必要です。

併せて企業の情報にも常に目を光らせ、動向を追っていくという地道な情報収集も求められます。また、情報を収集するだけではなく、得られた情報を元に分析および今後の動向を予測するスキルも求められますので、手に入れた情報について自分なりに意見を持つという意識が重要です。

外資系企業には語学力も必要

外資系企業は一般に、海外の企業が日本に新しく会社を設立することによって生まれます。そのほかにも、海外企業と日本企業が共同出資で会社を作る場合や、海外企業が日本企業を買収する場合などがあります。

企業にもよりますが、本社や支社の拠点が海外であったり、一緒に働く上司、同僚、あるいは取引先の国籍がそれぞれ異なるといった状況も珍しくありません。そのため、社内外問わずコミュニケーションツールとして英語が使用されるケースがあり、日本を拠点として働く場合であっても最低限の語学力が求められます。

全ての企業の共通言語が英語であるとは限りませんが、必要最低限の語学スキルとして英語力を鍛えておくことをおすすめします。採用基準においてもTOEICの一定スコアが条件となる場合がありますので、身につけておくべき能力の一つとして事前準備が必要です。

外国語に馴染みが無い人にとってはひとつの壁となりますが、このようなグローバルな働き方ができることも、外資系金融企業のやりがいのひとつです。

外資系金融企業社員に向いている人、適性がある人

大きな責任やプレッシャーにも耐えうる精神力のある人

外資系金融企業の扱う案件には、企業の経営に関わる大規模なものや、世界経済に影響するような大きな取引などがあります。

このような規模の取引には大きなプレッシャーや責任が付きまといますが、その分成果を出した時の達成感、高揚感は計り知れないものがあるでしょう。

外資系金融企業社員においては、大きなプレッシャーを原動力にし、仕事を楽しむことのできるような強い精神力が必要です。

ひとつの文化にとらわれず、広い視野で物事をみられる人

外資系企業にはさまざまな国から人材が集まります。それぞれ育った環境も文化も異なる状況であるため、円滑なコミュニケーションには、相互の理解が重要です。

自国の文化や固定概念にとらわれることなく相手を素直に受け入れる心構えと、多角的に物事を見据える力が求められます。

実力主義の環境を楽しめる人

外資系企業の大きな特徴は実力、成果主義であることです。一般的な日系企業では現在でも「年功序列」や「終身雇用」が根強く残っていますが、外資系金融企業では年齢に関わらず、業績を残した者が出世をするという実力評価の仕組みであることがほとんどです。

個々の能力が認められる反面、成果を出さなければそれ相応の待遇となってしまうことも事実です。企業に在籍し、最低限の仕事をしているだけで給与が貰える職業ではないため、人によっては不安定だと感じる方も多いでしょう。

外資系金融企業社員として活躍するには、主体性を持ち自らのスキルや能力を磨き続ける高い向上心が必要となるでしょう。

外資系金融企業社員になるための学校・教室

大学の金融、経済学科で基礎知識を学ぶ

国内の大学において、外資系金融企業社員への就職が多い学校には、早稲田大学、慶應義塾大学、東京大学などの名だたる有名大学が並びます。

これらの大学では留学支援や外資系企業へのインターンシップ制度など、在学中から海外文化や外資系金融企業に触れることができる仕組みが整っており、それらの経験によって得た知識や実体験が評価されている結果だといえます。

このような経験が評価される一方で、応募数が多い場合には選考段階において一定の学歴以上でフィルタリングをしているのが実情です。

もちろん、学歴が高ければ必ず外資系金融企業社員になれるという訳ではありませんが、一定の基準を下回る学歴を持つ場合にはなかなか採用されにくいということもあるようです。

ビジネススクールでMBAを取得する

経営人材の能力を図り、育成することを目的としたMBA（Master of Business Administration）は国内外のビジネススクールで習得できる学士です。日本では経営学修士号、経営管理修士号とも呼ばれ、経営における専門分野の学問を納めた者にその称号が与えられます。

各国にMBA取得のためのビジネススクールが開講されており、受講スタイルもさまざまなスタイルから選べます。国内と国外、フルタイムとパートタイム、通学と通信講座など各々の生活スタイルに応じて選択するとよいでしょう。

どのスクールでもMBAは取得できますが、形態によって価格や履修期間、身につけられるスキルに違いがあります。通いやすさや費用の安さという点では国内のビジネススクールが優秀ですが、より実践的なスキルの習得や語学力の向上、より高いレベルの学習を実現したい場合には海外の有名ビジネススクールを活用するとよいでしょう。