外資系金融企業社員の資格・試験とは？取得しておくと役立つ資格の特徴などを解説
外資系金融企業社員を目指す上で、必須となる資格・試験はありません。金融・経営学など業務に関連する試験や知識を習得することで、就職及び実務において有利に働く場合があります。本記事では、外資系金融企業社員に役立つ可能性が高い資格などについてご紹介します。
外資系金融企業社員の資格とは？
外資系金融企業社員は資格よりも学歴・経歴・語学力などが求められる
外資系金融企業で働く場合、「これがなければ仕事ができない」という必須の資格はありません。一方で、外資系金融企業の仕事においては、高いレベルの「経済知識」、そして「語学知識」が求められるという事実があります。
就職先として根強い人気を誇り、狭き門とされる外資系金融企業への就職のためには、企業側にこれらの知識や能力の高さを証明する必要があります。
また、就職という目先の目標のためだけではなく、実力主義とされる外資系金融企業の中で勝ち残るためにも、これらの知識を事前に身につけておくことはもはや必須の条件であるともいえるでしょう。
今回は、外資系金融企業社員になるため、勝ち残るために必要な経済・語学に関わる学習や資格について紹介します。
外資系金融企業社員に役立つ資格「MBA」
MBAを取得することで経営に関する幅広い能力を示せる
外資系金融企業社員に必要な経済知識を具体的に表すと、金融業界の世界的な動向、経済の歴史、株価や為替の仕組み、金融商品に関する知識などが挙げられます。
外資系金融企業には投資銀行、証券取引会社、保険会社など金融に関わる様々な分野の種類がありますが、これらの最低限の知識はどの職種においても必要な知識であるといえるでしょう。
また、外資系金融企業社員においては金融の知識に加えて、経営の知識も求められます。特に投資銀行においては、企業や金融機関に対してM＆A（企業の合併や買収）や資金調達についての提案を行います。このような場面で経営者の目線や知識が無いと、プロフェッショナルとして十分とはいえません。
経営に関する能力や知識を図るものとしてMBA（Master of Business Administration）があります。日本では経営学修士号、経営管理修士号とも呼ばれ、資格ではなく学位を指します。経営における専門分野の学問を納めた者にその称号が与えられ、国内外の大学院やビジネススクールで取得することができます。
ビジネスにおけるエリートの登竜門ともいわれており、世界的に成功を収める経営者の多くがMBAの取得者であるというほど、権威ある称号として広く認知されています。
MBAでは主に、「ヒト・モノ・カネ」に関わる知識を身につけるためのカリキュラムが組まれています。ビジネスにおけるプロフェッショナルを育成することを目的としているため、経営に関する知識を単なる座学で習得するだけではなく、コミュニケーションやリーダーシップの習得を見据えた実践的な授業も多くあります。
MBAは学ぶ場所や形態によって評価が異なる
MBAを取得するには、国内および国外のスクールで学ぶ、フルタイムもしくはパートタイムで学ぶ、通学あるいは通信で学ぶ、など地域や時間・学習形態によっていくつもの選択肢が存在します。それに伴って費用や習得までにかかる時間、使用する言語等が異なります。
例えば、海外においてフルタイムで学ぶ場合には1年～2年程度の学習期間が必要となります。学費は場所によって大きく異なり、700万円から2000万円といわれています。一方、通信教育で取得する場合には最短で1年～2年を要し、学費は100万円から300万円前後となります。
国内で別の仕事をしながらMBAの取得を目指すといった場合には、平日の夜間や土日を利用したパートタイムで1年～2年程度の学習が必要となり、費用は150万円から350万円前後かかります。
どのような形態で学んだ場合でもMBAの学位を取得することはできます。しかし、学びの基本構造は変わらないものの、環境によって得られる能力にバラつきがあることも事実です。目指すキャリアやライフスタイルに合わせて、よく見極めてから選択することが重要です。
特に外資系金融企業を目指す場合においては、語学力も必須スキルとなるため、より実践的な能力を身につけるためにも、海外のビジネススクールでMBAを取得することがキャリア形成にとっては理想的であるといえるでしょう。
MBAを持っているだけでは評価されない。結果に繋がる学びを
MBAはビジネスにおいて権威のある称号ですが、取得したからといって外資系金融企業社員になれる、高い評価を得られるというものではありません。
あくまでMBAで得た経営知識を用いてどれだけ実務で結果を残せるかが最重要となることを忘れてはいけません。能力の証明として活用することはできますが、MBAを取得することだけにこだわらず、スキルを活かして活躍することを見据えた学び方をする必要があります。
MBAは学位であるため合否や難易度はない。取得するための条件とは？
MBAは大学やビジネススクールにおける学位であるため、一般の資格のような合否や試験における難易度はありません。
しかし、誰でもスクールに入学して習得できるものでもなく、入学にあたって越えるべき条件が存在します。
入学適性テスト「GMAT」での高得点が必要
MBAの取得を目的としたビジネスコースへの入学条件として、世界中の多くのスクールで求められるのが「GMAT（Graduate Management Admission Test）」のスコアです。GMAT試験は合否判定ではなく、TOEICなどと同じ、スコアによる学力判定方式を採用しています。
試験は大きく4つの分野に分かれ、ライティング力、総合分析能力、数学能力、言語能力を計ります。これらはオンラインによって行われるテストであり、大学院レベルの経営学に耐えうる知識力や思考力を備えているかを測定します。
800満点のテストで平均点は550点前後といわれていますが、欧米のトップスクールなどでは入学条件として600点台後半～700点台前半が必要とされており、MBA取得にあたっては相応の準備が必要であることを理解しておきましょう。
その他、外資系金融企業社員に関する資格
語学力を数値で証明するには「TOEIC」
外資系金融企業社員においては特に英語に関する「語学力」も求められます。
外資系企業では本社や支社を海外に構えているケースが多く、上司や同僚、取引先など、異なる国籍を持つ人たちと意思疎通を図る場面が多々あります。そのため、最低限英語でのコミュニケーションを取れることが外資系金融企業で働く上では必要なスキルとなります。
専門用語や取引における英会話、または英語圏以外の言語を使ったコミュニケーションなどについては、実務の中で習得していかなければいけない部分もあります。とはいえ、事前に基本的な英会話や語学の勉強をしておくことは、その後のキャリアにおいて決して損にはならないでしょう。
TOEICは、100問ずつのリスニングテスト・リーディングテストによって成り立っており、990点満点で評価されます。合否形式ではなくスコアによる学力判定形式となるため、得点によって語学学習における自分の現在地を知ることができます。
外資系企業の内定者は英語に強く、一般的な日系企業に比べても高得点取得者が多くいます。特に外資系金融企業社員においては圧倒的な得点率を誇る内定者が多いといわれています。
800点台後半から900点台のスコアを持つ人も少なくはなく、語学レベルについてはかなり高い水準で求められると考えておいてよいでしょう。
外資系金融企業社員に役立つ資格が取得できる学校
MBAは国内外の大学院およびビジネススクールで習得できる
海外でMBAが取得できるスクールとして有名なところは、スタンフォード大学院ビジネススクール、ハーバードビジネススクール、シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスなどが挙げられます。
どれも世界トップクラスのビジネスパーソンが集まるスクールであり、経営者、リーダーに必要な高いスキルの習得と体系的な学びが期待できます。
国内では、国内大学の各種大学院およびグロービス経営大学院などをはじめとしたビジネススクールでMBAが取得できます。
国内外どちらにおいても、1年～2年程度の学習期間を要する場合がほとんどで、学費に関してはスクールや学習形態によっても大きく異なります。評価の高いビジネススクールは一般的に国外にあることが多いため、時間と資金が見込めるのであれば海外での学習をおすすめします。
経営知識と同時に語学、現地での人脈も手に入れることもできるので、より自身の成長に繋がる経験ができるでしょう。
外資系金融企業社員の資格・試験まとめ
経済、語学の基礎知識は必須。MBAやTOEICは能力の証明として活用できる。
外資系金融企業社員を目指す上で、必ず必要な資格はありません。しかし、高いスキルと知識が求められる職業であること、就職人気の高い職種であることから、最低限の「経済」「語学」の知識は備えておくことが望ましいでしょう。
その際、MBAやTOEICといった指標を活用することで能力をアピールすることができますが、このような数値や学位に捉われすぎず、成果主義の外資系金融企業で結果を残すことを見越した学びを意識しましょう。
外資系金融企業社員の参考情報
| 平均年収 | 600万円～1200万円 |
|---|---|
| 必要資格 | 必要資格なし |
| 資格区分 | - |
| 職業職種 | 企業 |
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