塾講師になるには?必要資格や向いている人の特徴などを具体的に解説

塾講師になるには?必要資格や向いている人の特徴などを具体的に解説

大学生のアルバイトとしても人気の塾講師ですが、塾講師は単に勉強を教えるだけではなく、学校の成績を伸ばしたり、効率的に勉強をしていくための指導をしたりする能力が求められます。塾講師になるための技能やなりかたについて、この記事で解説していきます。

塾講師になるには何が必要?

塾講師の具体的ななりかた

実際に、塾講師として働くには基本的に学習塾が出している募集に応募するという方法がもっとも一般的です。

学習塾自体が公式ホームページで採用情報や求人情報を出している場合もありますし、その他アルバイトなどの求人サイトなどに求人広告を出している場合も多くあります。塾講師として働く方は一般にこれらの求人・採用を利用して応募し、塾講師として働くことになります。

学習塾自身が採用する場合

学習塾自体が公式ホームページやチラシなどで講師を募集している場合、これらの求人に応募して塾講師となることができる場合があります。学習塾では、講師として採用する際に書類選考のほか、面接や筆記試験などを行う場合があります。

また、試験のひとつの科目として、模擬授業を行うケースもあります。担当する科目についての見識を問われるほか、いかに生徒が関心を持って勉強に取り組めるような魅力的な授業を展開できるかという授業能力、そして授業の進め方、限られた授業時間の使い方などを審査されるケースもあります。

学習塾で行われる研修が課される場合も

学習塾の中には、面接・筆記試験・模擬授業などのほか、研修を行うケースも珍しくありません。この研修は、実際に授業する科目の知識というよりも、生徒にどのように授業を説明するか、どのような課題を出すかといった内容がメインとなる研修です。

こうした学習塾だからこそ求められる能力を満たしてはじめて、学習塾の講師として働くことができる場合もあります。特に意識の高い学習塾などでは、研修を受けたあとに模擬試験などを課されるようなケースもあります。

求人サイトの採用を利用する場合

学習塾の講師は、学習塾自身がホームページなどで行っている採用のほか、求人サイトや求人誌などに採用情報を掲載している場合があります。

基本的に、求人サイトや求人誌からの採用であることによって審査や試験が厳しくなることはありませんが、学習塾自身のホームページでの採用よりもさらに多くの求職者の目に留まることから、より多くの応募があるというケースもあります。

基本的にアルバイト採用が多い

学習塾自身の採用にしろ、求人サイトや求人誌などでの採用にしろ、塾講師の採用というのは、基本的に採用形態としてアルバイトでの採用が多いことが特徴として挙げられます。例外として、契約社員としての採用である場合や、学習塾からの「委託契約」という形で勤務する場合もあります。

アルバイトや委託契約での採用から、学習塾自身で採用している正社員へというルートがある場合もありますが、学習塾によってはそもそも正社員の講師という立場がなく、講師は全員アルバイトや契約社員で占められているという場合も珍しくありません。

塾講師となるには何を努力するべき?

学習塾の塾講師は基本的に生徒に対して勉強を教えることが仕事であり、最初に求められる能力は学力です。

しかしながら、生徒は必ずしも勉強が好き、あるいは勉強の重要性を理解している生徒ばかりではないため、そういった生徒には勉強に対して関心をもたせ、勉強をがんばることでどのようなメリットがあるかというような話ができるか、あるいは生徒を引きつける授業ができるかというような能力も身につけられるよう努力しておくのがよいでしょう。

学習塾で求められる能力:授業能力

子どもが学習塾に通っている時間というのは、基本的にすべての時間が授業時間です。ここが学校との違いで、短い時間で最大の授業効果を得られるように、授業を組み立てる能力が求められます。

膨大な学習範囲の中で、学校の試験での頻出問題、重要な公式や知識の習得などをサポートする授業が求められており、これらの能力が塾講師にはもっとも求められる能力であるといえるでしょう。

学習塾で求められる能力:学力

人に勉強を教えるというのは、生徒が理解している、教科書や参考書に記載されている事項よりもさらに深い理解が求められます。より深く勉強に関する知識を持っていることで、生徒の素朴な疑問や難問などにもしっかりと答えて、

学びのサポートをすることができるというわけです。また、学校で出題される課題のほか、これから学校で勉強する内容へつながるような知識、より難しい領域を理解するためのベースとなる知識の習得なども考えておく必要があります。これらのことを考えると、学習塾の講師の重要な能力のひとつとして、学力が基礎となっていることがわかります。

塾講師に資格は必要?

塾講師になるために、一般になにか資格試験などをクリアする必要はないとされています。学習塾自身が実施する試験などを突破する必要はあります。また、統一化された試験は、民間検定制度である「学習塾講師検定制度」がありますが、塾業界では必ずしもこの検定制度を講師に求めていないケースも珍しくありません。

とはいえ、習得しておくことが塾講師としての働き方に影響する資格というものはあります。

実用英語技能検定・日本漢字能力検定

実用英語技能検定(英検)や、日本漢字能力検定(漢検)は、学校単位でこれらの資格試験を受験するケースもありますし、入試などで必要とされる能力とも重なるケースがあることから、これらの資格を保有しておくことは塾講師として強い味方となるといえます。

必須の資格ではありませんが、習得しておくことで授業にも影響があることは間違いないでしょう。

実用数学技能検定

実用数学技能検定(数検)は、用事から大学生レベルまで15段階の試験があります。学習塾の業界では数学を教えることができる人材は常に不足傾向にあり、数学に関する知識があること、数学を教えることができる能力があるということは、塾講師となるために影響する資格であるといえるでしょう。

基本的に、実用数学検定の級で履歴書に書けるレベルとしては2級以上とされており、塾講師としての数学力を証する場合には、準1級以上を習得しておくことが望ましいといえるでしょう。

塾講師のやりがい・向いている人

塾講師はアルバイトや契約による勤務が多くなりますが、アルバイトや契約による勤務の中では、比較的時間単位での給与は高めの傾向にあります。それだけ求められる能力は高い職種でありますが、塾講師のやりがいや、塾講師に向いている人というのはどのような要素を持っている人なのでしょうか。

以下に、塾講師としてのやりがいや向いている人について解説していきます。

勉強の意味を知っている人

単に学歴というだけではなく、勉強をすることの意味を知っている人は塾講師に向いているといえるでしょうし、また塾講師としてのやりがいを感じられるといえます。

たとえば受験の重要性だけではなく、一般教養としての勉強の重要さ、常に学び続けることによる自己実現などについても、塾講師として働く方が理解している場合とそうでない場合とで生徒に提供していく授業の内容は変わっていくことでしょう。

生徒の学習をサポートすることに喜びを感じられる人

学習塾に通う生徒のレベルには差があります。すでに学校の授業はある程度できていて、さらに学力を伸ばしたいために学習塾に通っている生徒もいれば、そもそも学校の授業にあまりついていけていないために学習塾を利用している、というケースも珍しくありません。

いずれにせよ、学習塾の講師はこれら生徒の悩みをサポートしていくことが仕事ですので、こうした生徒の学びのサポートをすることに喜びややりがいを感じられる方は、学習塾の講師という仕事には適性があるといえるでしょう。

生徒に教えるだけではなく、自分自身も学び続けられる人

学校での学びだけや、塾にいる間だけの学びだけではなく、自分自身の生活の中での学び、いわゆる自主学習というものがもたらす効果を理解している人というのは、塾講師としての適性があるといえるでしょう。

塾にいる時間というのは授業時間だけで、その後、帰宅後に自宅での自主学習などが求められることが多くあるためです。これと同様に、塾講師の側でも常に学びを深めていき、学習をとりまく環境や新しい知識の習得を楽しんで行える人というのは、塾講師の適性があるといえます。

塾講師のやりがい

塾講師のやりがいとしては、やはり生徒の成績向上が第一に挙げられるでしょう。自分が授業をして教えた生徒の成績が向上していけば、塾講師冥利に尽きるというものです。

またそれだけではなく、自分が教えた生徒に勉強の楽しさや勉強の習慣がついたという生徒がいるということも、塾講師のやりがいであるといえるでしょう。反対に言えば、こうしたことにやりがいを見いだせる人は、塾講師としての適性が見いだせる人といえるでしょう。

塾講師になるには?まとめ

生徒の学習をサポートし、成績向上を目指す職業

塾講師は、自分のがんばりがそのまま生徒に反映されるわけではない仕事です。とはいえ、それが生徒にもたらす効果は大きく、生徒自身の成績向上や、生徒の学習習慣や学習の意義への気付きなどは、塾講師としてのやりがいを感じられる場面であるといえるでしょう。

特別な資格を求められないからこそ、塾講師は自分自身での学びを楽しみ、継続できる人が適性ある職業だといえるでしょう。

塾講師の参考情報

平均年収350万円~400万円
必要資格 必要資格なし
資格区分 -
職種教育・保育

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