ナレーターの給与・年収は?プロナレーターと一般ナレーターを含めた収入傾向まとめ
ナレーターの給与・年収について詳しくご紹介。プロとしてテレビ局やラジオ局で働くプロのナレーターの給与、一般ナレーターの給与をご紹介しながら、両者の給与形態や請け負う仕事、それぞれの勤務形態などについて詳しくお伝えしていきます。
ナレーター全般の給与・年収について
ナレーターの給与・年収について、プロや一般ナレーターを含めた報酬の傾向を紹介します。
テレビの仕事があれば、ある程度の給与を得ることもできますが、そのような人はごくわずか。プロのナレーターの給与形態、一般ナレーターの給与形態を具体的に紹介していきます。
プロのナレーターでも歩合制が一般的
ナレーターは歩合制というのがほとんどで、仕事が多ければ多いほど給与も多くなります。事務所に所属するケースもありますが、その場合でも基本給ではなく、仕事をこなす量によって給与が決定します。
仕事の種類に関しては、テレビ関連やカーナビの音声案内、駅の放送案内といった仕事は報酬が高くなるようです。Webサイトの動画コンテンツのアナウンスなどは報酬が安く、地方ラジオの仕事も報酬は安くなる傾向にあるそうです。
信頼ある機関で発表されたデータはないのですが、ナレーションの仕事専門で働くプロのナレーターの給与は月30万円ほど。
年収が350万円から400万円前後というのが一般的のようです。新人ナレーターの頃は1本の仕事が数千円ということもありますが、給与を上げるためには「自分の声」の認知度を上げることが絶対的に必要となるでしょう。
ナレーターの多様な働き方
テレビ局や番組制作会社に正社員として雇われるナレーターもいますが、ナレーション専門で働くプロのナレーターでも、フリーランスとして働く人が圧倒的に多いというのが現状です。フリーランスのナレーターの仕事では、1時間の番組収録にかかる時間は2~3時間といったところですが、事前準備や打ち合わせもあり、決して楽な仕事ではありません。
人気ナレーターともなれば、一日に何箇所もスタジオを移動して番組収録を行なうなど、忙しい毎日を過ごすことになるでしょう。番組によっては収録が深夜におよぶケースもあり、臨機応変に対応することが求められます。
ナレーターの仕事は単発で受けるものが多く、毎年仕事のリズムやスケジュールが変わるといったことも珍しくない、多様な働き方を強いられる職業といえるでしょう。
待遇について
ナレーターとして事務所に所属していればある程度の待遇が見込めますが、保険や交通費が支給されないということも珍しくはないようです。基本的にはフリーで働くのがメインとなりますので、事務所へ所属したとしても福利厚生は期待できないことがほとんどかもしれません。
テレビ局の専属ナレーターともなれば、充実した待遇を得られるかもしれませんが、フリーのナレーターを使ったほうが安いこともあり、専属ナレーターを採用するテレビ局はそう多くはありません。そのため、フリーランスとして働くナレーターには独立開業している人が多くいます。
一般ナレーターの給与・年収について
一般ナレーターの場合も基本的には時給ではなく1本ごとに報酬を得る形となります。仕事内容にもよりますが、基本的には1本ごとの報酬か文字数単位の報酬形態になると考えていいでしょう。
一般ナレーターの給与については副業で働いたり、家事の合間の隙間時間で仕事をしたりなどさまざまなケースがあり、一概に金額を示すことはできません。純粋にナレーターの仕事だけで生活している人はごくわずかで、年収100万円以下というのも珍しくないのが一般ナレーターの世界です。
一気に稼ぐなら1本単位の仕事を数多くこなすことですが、大手企業の仕事で気に入ってもらえれば、単価を上げてもらえたり、次の仕事をもらえたりなどして大きな収入につなげていくこともできるそうです。
一般ナレーターの仕事とは
一般ナレーターの仕事としては、企業のサンプル動画のナレーションや個人作品のナレーションなどの仕事が多いでしょう。仕事の依頼内容は本当にさまざまで、台本の朗読やYou Tubeのナレーションという仕事もあります。
仕事の仕方もさまざまで、録音設備のあるスタジオへ行って仕事をすることもあれば、自宅で行える簡単な仕事もあります。一般の人でも募集できる仕事では、依頼者が納得すれば仕事は成り立ちます。自分の声に自信がある人は試しに挑戦してみてもいいかもしれません。
ナレーターの雇用形態
ナレーターはテレビやラジオだけでなく、さまざまな場面で活躍しています。その雇用形態や働き方によって収入もさまざま。そこで、ここではナレーターの雇用形態、働き方による収入の違いについて紹介していきます。
放送局の正社員は狭き門
収入や福利厚生などの待遇が良いとされているのが放送局のアナウンサー。アナウンサーがナレーションをすることも多く、ナレーターを専属で採用しているテレビ局はそう多くはありません。
放送局には、NHKから地方のテレビ局まで多くの放送局がありますが、入社することができれば収入や福利厚生など恵まれた環境で仕事をすることができます。しかし、競争率が極めて高く、採用試験に合格できる人はほんの一握りでしょう。
もし、放送局に入社できたとしても、必ずしもナレーターの仕事ができるわけではありません。ナレーションの仕事をするため放送関連の会社や番組制作会社へ契約社員で入社し、ナレーターを目指すという道もあります。
高額報酬を得ているのはごく一部
テレビで人気のナレーターともなれば、年収数千万円の給与を得ている人もいますが、そのような人はごく一部の人たちだけ。テレビ局で働き、世間の認知度を上げてフリーへ転向するといのが理想的ですが、そうなるためには実力とともに運も必要となるでしょう。
上を目指すことも大切ですが、世間の認知度を上げる前に現場で働く人たちへの認知度を上げながら、着実に実績を積み上げていくことが高額報酬へとつながるかもしれません。
フリーで働くナレーター
放送局で働ける人はごく限られた人だけで、多くのナレーターはフリーランスとして働くことになります。
フリーランスとして働く場合に理想的なのが、声優やナレーターが所属する事務所へ籍を置き、仕事を回してもらうという形。こういう事務所には番組制作会社やイベント会社から多くの仕事の依頼があり、籍を置くことができればいろんな仕事を回してもらうこともできるでしょう。
もちろん、自分で仕事を探しに行くなど営業努力も必要で、実績を積みながら自分のことを広く知ってもらうためには、数多くの仕事をこなしていかなければなりません。事務所から仕事をもらう、営業努力で仕事を見つける、ツテなどで仕事をもらうことができれば、そこでさまざまな経験を積んでいくことができるでしょう。
フリーランスの報酬は基本的には出来高制です。収入は安定しませんが、実力次第ではいくらでも仕事を回してもらえ、多くの収入を得ることもできるでしょう。
ナレーターの需要は高まる傾向にある?
ナレーターの需要については、今後高まっていくことが考えられます。放送局やラジオなどのメディアに関して大きな変化はないでしょうが、CS放送やWeb番組については今後増えていくことが考えられ、You Tubeなどは個人でも動画配信できる環境が整いつつあります。
さまざまな番組や動画配信がありますが、本格的になるほど機材にお金をかけたり、ナレーションを付けたりすることが考えられます。最近では、多くの企業が自社ホームページで動画を用意しているので、その動画のナレーション依頼が増えてくるかもしれません。
このように、今後はいろんな形でナレーターが必要とされてくると予想され、その需要は高まる傾向にあるといえるでしょう。
一般ナレーターの勤務形態
一般ナレーターの場合は事務所から仕事を回してもらったり、家で仕事をしたりと勤務形態はバラバラです。収入については年収100万円以下というのも珍しくなく、副業としてナレーターをしている人も多くいます。
基本的には自分で仕事を探していくことになりますが、ネット上の募集サイトで多くの仕事の募集があるので、仕事を見つけられないということはないでしょう。家事や育児をしながらできる在宅の仕事もありますし、変わったところでは英語のナレーションという仕事もあります。
仕事は不定期
認知度の高い仕事としてはDVD作品のナレーションや、イベント・結婚式のMCなどの仕事もあります。仕事を選ばなければある程度の仕事はありますが、基本的には仕事は不定期となります。
事務所に所属できたとしても仕事は順番に回ってくるので、安定して稼ぐことはできません。時間の約束をしっかり守り、納期前に仕事を納めるなど依頼主に良い印象を残すことで、繰り返し仕事を任せてもらえるかもしれません。
ナレーターの給与・年収まとめ
安定した収入のために繋がりが増えていくような仕事を続けることが重要
ナレーターの仕事は、プロも一般のナレーターでも歩合制というのがほとんどで、仕事をこなせばこなすほど収入を増やすことができます。
仕事をこなすというよりも、また依頼されるよう丁寧な仕事をして、自分の「声」の認知度を上げていくことが次の仕事へつながります。納期を守り、誠実な態度で依頼主と良い関係を築いていくことができれば、収入を安定させることができるかもしれません。
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ナレーターの参考情報
平均年収 | 350万円〜450万円 |
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必要資格 | 必要資格なし |
資格区分 | - |
職業職種 | 芸能 |
統計情報 出典元:
- 職種・性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
- 職種別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
- 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
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