新聞記者の資格・試験とは？取得しておくと役立つ資格の特徴などを解説
新聞記者の資格・試験について紹介しています。大手新聞社が認める資格を紹介し、採用試験対策となる資格だけでなく、実際に新聞記者という仕事をしていく中でも役立つ関連資格について、詳しくお伝えしていきます。
新聞記者に役立つ資格「ニュース時事能力検定」
新聞記者になるために必要な資格はなく、4年制大学を卒業していれば誰でも新聞記者になることができるといえますが、関連資格を持っていれば就職に有利になります。ここでは新聞記者に関連する資格として「ニュース時事能力検定」を紹介していきます。
大手新聞社が認める資格
新聞記者志望の人におすすめしたいのが、大手新聞社が取得を勧める資格で、「ニュース時事能力検定」は毎日新聞社が勧める資格となります。ニュース時事能力検定の資格を取得していると、毎日新聞社の採用試験の際、筆記試験を免除されるなどのメリットがあります。
ニュース時事能力検定1級、2級所持者は筆記試験の免除、準2級所持者は書類選考を免除してもらうことができますので、ぜひとも取得しておきたいところです。
ニュース時事能力検定とは
ニュース時事能力検定というのは、普段放送されるテレビのニュースや社会の流れ、時事問題などを正しく認識して読み解く力を測るものです。新聞記者は社会の流れを上手く読んで取材活動を続けていかなければいけません。時事問題を正しく認識する力をつければ、将来にわたって役立つスキルとなるでしょう。
毎日新聞社の採用試験では、ニュース時事能力検定所持者は筆記試験や書類選考の免除がありますが、ニュース時事能力検定の資格を取得できなかったとしても、この資格を勉強すること自体が採用試験対策の勉強にもなります。
検定試験の内容は、政治、経済、暮らし、社会・環境、国際の5つの分野があり、試験区分は1級、2級、準2級、3級、4級、5級と6つに区分されています。
ニュース時事能力検定の難易度・合格率
ニュース時事能力検定の難易度は比較的低めで、各級に応じて用意された公式教材を購入し、しっかり勉強することで合格に必要な力を養うことができます。ニュース時事能力検定や公式教材は多くの学校でも利用されているそうで、初年次教育として活用する大学もあるようです。
合格率は60％から65％程度
ニュース時事能力検定の合格率は60％から65％程度と、比較的高い合格率となっています。全国約400校（大学・短大）のAO・推薦入試などで活用されていますが、ニュース時事能力検定の受検や公式教材で学ぶことで、就職活動の際の面接や筆記試験で求められる力を身につけることができるそうです。
受検後に送られてくる「結果通知」には、試験の問題別正誤や分野別正答数が記載されているので、自分の弱点や得意分野を知ることができます。検定試験が不合格であった場合には、弱点を克服するよう勉強することで、着実に合格できる力をつけていくことができるでしょう。
志願者数について
ニュース時事能力検定は、小学生から高齢者まで幅広い人たちが受験していて、現在までに累計41万人以上もの人が受験しているそうです。直近5年間は常に45,000人以上の受験者がいて、受験者の多くが時事問題への理解が深まり、テレビから流れるニュースに興味を持つようになっているそうです。
新聞記者として時事問題に詳しいことは当たり前ですが、ニュース時事能力検定を受けることで、必要最低限の知識を身につけることができるといえるでしょう。
新聞記者に役立つ資格「日経TEST」
大手新聞社の就職までの道は険しく、高い競争率の中で採用試験を突破していかなければなりません。ここでは大手新聞社が認めるもう一つの資格として「日経TEST」を紹介していきます。
日本経済新聞社が実施する日経TESTとは
日経TESTは「ビジネスの基礎力」を客観的に診断するテストで、企業の社員を受験させれば、その社員の経済知力と知識の傾向を判定することができ、個人で受験すれば、自身の「ビジネスの基礎力」の証明としてアピールすることができます。
試験内容は、経済・ビジネスの基礎、金融・証券、企業経営、産業動向、国際経済、消費・流通、法務・社会など、幅広い分野から出題されます。日本経済新聞社が実施する試験なだけに、日本経済新聞社の採用試験を受ける人は、ぜひとも取得しておきたい資格です。
日経新聞を毎日読んでいれば日経TESTで高得点を取れるといわれていますが、全ての新聞を読む勉強法では要領が悪くなるため、公式テキストで学ぶ方法をお勧めします。
日経TESTの難易度・合格率
日経TESTは日本経済新聞社が実施する民間資格で、TOEFLのように合格、不合格があるわけではなく、だいたい400点から700点の間でスコアが算出されます。ここでは日経TESTの試験対策について紹介していきます。
公式テストやFacebookで学ぶ
新聞記者を目指すなら、600点から700点の得点を目標としましょう。基礎がしっかりしていれば、基礎+αで600点以上は充分到達可能だとされています。
日経TESTの試験対策としては、「公式テキスト＆問題集」でしっかりと勉強することです。最新の出題傾向を掴めるよう、最新版を購入して勉強を進めていきましょう。日経TESTは「基礎知識」「実践知識」「視野の広さ」「知識を知恵にする力」「知恵を活用する力」の5つの評価軸でスコア算出されますので、そのことをしっかり理解しておくことが大切です。
また、日経TESTのFacebookのページでは、「今週の一問」という形で問題が出題されています。これは日経TESTを受験する人への力試しとして公開されているもので、公式問題集にはないオリジナルの問題が出題されていて、とても参考になります。
新聞記者に役立つ資格を取得できる教室・通信講座
その他の関連資格としてはTOEICや英検のような語学力を示す資格や、気象予報士やファフィナンシャルプランナーなどの専門分野の資格があり、新聞社によっては自動車運転免許の取得が必要な場合もあります。
新聞記事の校閲では、誤字脱字や漢字の間違いなどは絶対に許されません。そのため、漢字検定の合格を目指すことも、仕事の質を向上させる一助となります。ここでは新聞記者の仕事をする上で役立つ関連資格や教室などを紹介していきます。
英語教室で実践的な語学力を身につける
外国人に取材をする場合は通訳がつくこともありますが、ときには個別で取材を進めることもあります。近くに米軍基地があったり、外国人観光客が多い地域に勤めたりする場合は、TOEICや英検など、外国語のスキルを示せる資格を取得しておくと大きなPR材料となります。
しかし、資格取得だけを目的としてはいけません。一昔前、「駅前留学」で話題となったNOVAなどの英会話教室へ通うことで、より実践的な語学力を身につけることができます。
TOEICや英検のような語学力を示す資格を持つことも大切ですが、語学力を示す資格を取るだけでなく、英語教室へ通って取材相手としっかりコミュニケーションが取れるくらいの語学力を身につけるようにしましょう。
漢字検定の資格
新聞という文字を扱う仕事上、漢字とは切っても切れない関係にあるのが新聞記者です。漢字検定では、漢字の読み書きだけでなく、漢字の意味を正しく理解し、文章中で適切に使う能力も測っていきます。
漢字検定の勉強が仕事に直結する力になるのですから、取得しない手はありません。コンピューターを使って受検できる「漢検CBT」を利用すれば、年3回の検定日に限らず、自分の都合のよい日を選んで受検することができます。
漢字検定の内容は学校で学べる部分もあるため、通信講座は意外と少ないですが、ユーキャンなどの通信講座で学んでいくことができます。
速記技能検定の資格
速記とは、話し言葉を速記符号と呼ばれる記号を用いて素早く記録するもので、その記録をきれいな文章に書き直す「反訳」までの一連の流れのことをいいます。テレビなどで取材者の周りを囲み、記者がメモを取っている姿を見ることができますが、そのような場面で速記が役に立ちます。
最近はICレコーダーなどで録音することも多いですが、ICレコーダーでは聞き取れない箇所があったり、機械が壊れたりすることもあり、まだまだ必要とされる技能で、新聞記者の仕事にも役立てることができるでしょう。
速記技能検定についてもさまざまなスクールや企業の通信講座で学んでいくことができます。
校正士の資格
校正士は原稿の誤字や脱字を正すエキスパートで、雑誌やパンフレット、ホームページの誤字脱字を正す場面で活躍しています。校正士になるためには、校正実務講座（通信講座）を受講し修了する必要があり、受講・受験は自宅で受けることができます。
校正士に似た資格に「校正技能検定」というものがありますが、校正士と同じく雑誌やパンフレットの誤字脱字を正す場面のエキスパートで、初級、中級、上級の3つに区分されています。初級は単位科目の修得、上級・中級は統一試験により認定を受けることになります。
新聞記者の資格・試験まとめ
将来を見据えて学ぶことが大切
毎日新聞社や日本経済新聞社への就職を目指すなら、ニュース時事能力検定や日経TESTの取得は必須でしょう。新聞社の採用試験では政治・経済から一般常識に至るまで、幅広い範囲から出題されます。
関連資格を含めた多くの分野の勉強をしていくことで、合格の可能性を高めることができるでしょう。漢字検定の資格などは、試験対策としての効果は薄いかもしれませんが、将来を見据えて学んでいくことが大切です。
新聞記者の参考情報
| 平均年収 | 500万円～1000万円 |
|---|---|
| 必要資格 | 必要資格なし |
| 資格区分 | - |
| 職業職種 | 出版・報道 |
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