インテリアコーディネーターの仕事内容とは？やりがいや魅力について解説
インテリアコーディネーターは家具などを組み合わせて、イメージ通りにインテリアを作り上げる仕事です。住宅メーカーや家具メーカー、デザイン事務所などで働いている人が多いです。本記事では、インテリアコーディネーターの具体的な仕事内容、仕事のやりがいなどについてご紹介します。
インテリアコーディネーターとはどんな仕事？
インテリアコーディネーターとは？類似した職業名との違いとは
インテリアコーディネーターとは家具や照明、ラグ、カーテン、壁紙などを組み合わせて住環境をコーディネートする仕事です。人によってはオフィスや商業施設、ホテルなどのインテリアコーディネイトを担当することもあります。
同名の民間資格はあるものの、インテリアコーディネーターを名乗るために必ず取得しなければならない資格ではありません。そのため、仕事内容はあいまいな部分があります。
1つの住宅や建築物が出来上がるまでには多くの人が関わります。特に建物を設計する建築士は建物の構造自体を決めるため、インテリアにかかわりが深いです。
インテリアを担当する職業ができるまでは、建築士が家具や照明を含むインテリアや庭の設計までトータルコーディネートすることも多く、現在でもインテリアに精通している建築士はインテリアまで手掛けることがあります。
一般住宅のインテリアにもニーズの多様化が内装インテリアを決める仕事が建築士の仕事から分離する傾向ができた一因ではないかと考えられます。
インテリアコーディネーターと同列に名前をあげられることが多いのは「インテリアプランナー」「インテリアデザイナー」「空間デザイナー」などではないでしょうか。インテリアコーディネーター同様に、先に上げた3つの職業も公的資格や指定の学歴が必要ないため、混同されることがあります。
実際仕事内容の線引きは難しくはっきりとした定義があるわけではありません。建築士が内装インテリアを担当していたのと同様に、インテリアプランナーが空間デザインを手掛けたり、インテリアデザイナーがインテリアコーディネーターと同様の仕事内容をこなすこともあります。
実際に今までこなしてきた仕事内容や得意分野、所持資格などから肩書を変えるフリーランスのインテリアコーディネーターもいるようです。
設計から関わり、機能性や安全性にもこだわる「インテリアプランナー」
インテリアプランナーは建築物の設計段階から関与することが多いです。インテリアデザイナー・インテリアコーディネーターと重複する内容もありますが、見た目のデザインだけでなく機能性や安全性も考慮したデザインを考える必要があります。
建築や設計に関してより深い知識を必要とされます。また、設計図へのデザインの落とし込みや工事段階での管理業務などにも深いかかわりがあります。
時には家具や照明のデザインまで手掛ける！「インテリアデザイナー」
インテリアデザイナーによって専門となる仕事内容は異なりますが、インテリアのコンセプトやテーマに沿ってカラーや家具、照明、什器の選定を行います。インテリアのトータルデザインを行うデザイナーもいますが、家具や照明のみに特化してデザイン、制作するインテリアデザイナーもいます。
空間があれば屋内・屋外を問わず演出する！「空間デザイナー」
空間デザイナーは文字通り、空間をデザインする仕事です。空間であればどのような場所でも手掛けるので仕事内容は住宅や建築物にとどまりません。お店のショーウィンドウや美術館の展示スペースの演出、屋外の空間演出なども手掛けることがあります。
演出に必要があれば照明などを用いた効果を使ったり、色や形の組み合わせで思い通りに空間を演出します。
どのような企業・業界で活躍するか？就職先によって業務内容は異なる
インテリアコーディネーターになる人は、会社に就職して経験を積む人が多いです。インテリアや建築に関する知識や学歴は問われないこともありますが、大手メーカーでは基本的に4年制大学以上の学歴がなければ採用しなかったり、採用試験の時にポートフォリオ（作品集）の提出を求められることもあります。
就職先は住宅メーカーや分譲住宅を扱う不動産会社、建設会社や工務店、設計・デザイン事務所などさまざまです。就職先によって業務内容は異なりますがお客様の要望に合わせて住環境を提案し、内装をコーディネートします。
その他、家具メーカーや雑貨屋、インテリアショップなどではインテリア商品の展示を任されることがあります。接客を行う場合はお客様に対してアドバイスを行うこともあるでしょう。
建築やデザインから離れた業界でも活躍することがあります。例えば出版社やテレビ制作会社などのマスコミ関係に就職すれば、撮影に使われるインテリアコーディネイトや家具や小物の手配を任されることも考えられます。
誰しもが必要とする住環境に関する職業だけに、活躍の場は広く、あまり知られていない場所でインテリアコーディネイトのプロとして活躍していることもあります。
インテリアコーディネーターの具体的な仕事内容
依頼者や関係者との打ち合わせは仕事の方針を決めるために必須！ヒアリング作業
インテリアコーディネートの仕事内容は就職する場所によってかなり異なります。依頼主の要望に応じてコーディネートを行う場合は、依頼主からのヒアリングが不可欠です。
個人住宅のインテリアを手掛ける場合は、どのような人が住み、どのようなテイストのインテリアが好みで、10年後、20年後はどうなっている可能性が高いのか、ヒアリングしながら想像力を働かせる必要もあります。
商業施設やオフィスのインテリアの場合、どのような年齢層が利用するのか、コンセプトや使い勝手なども依頼内容に応じて提案します。
イメージをわかりやすく形にして伝える！プレゼンテーションの準備
インテリアコーディネーターは依頼主に対して、具体的な完成図やアイディアをわかりやすく示さなくてはなりません。そのため、模型や図面を用いてプレゼンテーションをすることもあります。
プレゼンで使う資料の準備などもインテリアコーディネーターの仕事の1つと言えるでしょう。
店頭で仕事をする場合、商品のディスプレイや商品管理も任されるかも
家具メーカーや雑貨店などの店頭販売の仕事に就いた場合、接客に合わせて商品管理の仕事を任されることもあります。問い合わせがあれば応じるのはもちろん、配送の手配などの事務手続きも必要とされます。
また、流行があるデザインの者やシーズンによって売れ筋が変わる商品は値下げをして売り切ったりするなど、売り上げの管理や商品数の管理も必要になります。
インテリアコーディネーターの仕事のやりがい
自分が好きな分野を仕事にする！インテリアに携わる仕事で誰かの役に立つ
インテリアコーディネーターを志す、もしくは建築・家具関係の仕事に就く人は自身もインテリアが好き、という人が非常に多いです。自分が好きな分野、興味があることを仕事に生かすことができるのは、やりがいの1つと言えるでしょう。
また、自分のセンスやアイディアを使いながらお客様に提案し、快適な住環境や内装を手掛ける役に立ったと感じる時は達成感を感じられます。依頼者からの感謝の言葉や、新しいインテリアの中での新しい生活を想像するのはなによりうれしいことです。
1つの建物ができるまでにたくさんの人が関わる！仕事での出会いが多い
インテリアコーディネーターはたくさんの人と仕事をする機会に恵まれています。建築物や住宅を作る際には建築士や大工・職人などさまざまな人の仕事がなければ成り立ちません。内装インテリアを考案する際は、関係者と打ち合わせをしたり調整したりする必要があります。
何より、個人住宅の依頼をするお客様や、大きな商業施設・オフィスなどのコーディネートを依頼してくるクライアントには直接話を聞いて、完成イメージや要望を聞き取る必要があります。
自分とは全く違う価値観を持った人と仕事をすることもあるでしょう。多くの人と仕事ができるのはインテリアコーディネーターのやりがいの1つです。
多くの人と仕事をするため苦労も多い？女性ならではの苦労もあるかも
たくさんの人の中で仕事をするインテリアコーディネーターには苦労も多いです。
例えば、男女差です。インテリアコーディネーターは女性が比較的多い職業です。「インテリア産業協会」が主催しているインテリアコーディネーター資格試験の直近の男女差を見てみると、7割が女性です。
大工・職人など施工を手掛ける建築業界の会社は男社会のことが多いです。そのため、性差による意見の食い違いで意見がなかなか通らなかったり、相手の意図を汲み取れない事態も起こりうるでしょう。
しかし、一方で女性の細やかな感性を生かして仕事ができます。また、インテリアにこだわる女性の1人暮らしも一昔に比べて需要が増えたことから、今後も女性のインテリアコーディネーターは活躍の場が広がるでしょう。
また、一般のお客様を相手に仕事をする場合、お客様の動ける時間帯に合わせて仕事をするため平日の勤務時間が変則的であったり、土日祝日はなかなか休みがとりづらい、勤務体系になってしまうことも多いです。
インテリアコーディネーターの仕事内容まとめ
インテリアコーディネーターの仕事は、住宅や商業施設、オフィスなどを家具、照明などを組み合わせてインテリアを完成させる仕事です。依頼者の要望に合わせて仕事をする必要があります。
類似した仕事にインテリアプランナーやインテリアデザイナーがあります。はっきりした線引きはされていませんが、設計から関わっているか、使用する家具や照明からデザインするかなどで使い分けがされることがあります。
インテリアコーディネーターの参考情報
| 平均年収 | 350万円～550万円 |
|---|---|
| 必要資格 | 必要資格なし |
| 資格区分 | - |
| 職業職種 | 建築・不動産 |
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